危機モードに入ったディーブステート

 

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米国大統領を超越する権力を思うままにふるうGAFA



今回のドミニオン不正選挙システムを使ったパペット・バイデン大統領擁立作戦の黒幕が、カトリックの総本山「バチカン」であることが、ようやく暴露されました。

そして、この計画には、少なくとも数千億円の資金が投入されたはずで、そのための資金提供のチャンネルを切り開いたのが英国王室であることも判明しました。

このことは何年も前から書いてきたことですが、主流メディアが蓋をしていたので一般の知るところとならなかったのです。

しかし、これで、やっとディープステートの牙城の切り崩しに取り掛かることができそうです。
これからの数ヵ月、誰ひとりとして想像もしなかったことが起こるでしょう。

リン・ウッド弁護士のParler(すでに削除)によれば、どうやら米国のインテリジェンス・コミュニティー(CIA、NSA、FBIなど、すべての情報機関と捜査機関)、そしてペンタゴンも、背後で絵を描いたのが[バチカン+英国王室]であることについて確証を得たようです。

階段を一段ごとにしっかり踏みしめて上がっていくように、これから段階を踏んで解き明かしていくことにしましょう。

これらインテリジェンス・コミュニティーやペンタゴンとはいえ一枚岩ではなく、それぞれの組織の約7割はディープステート側(以後「DS」と表記)のダークサイドに堕ちている以上、リン・ウッド弁護士など、すべての背景を知っている数人の人々が発信する情報は、残り3割の汚染されていない官僚たちの血のにじむような作業によって導き出されたものです。

したがって、こうした組織の官僚といえども、中共とDSのエージェントによって脅迫されれば、逆に、これらの情報機関や軍事機関の中でも分裂が起こり、最終的にはワシントンD.C.それ自体が崩壊してしまう危険性が出てきました。

欠かせない視点は、トランプとペンタゴンが挑んでいるのが「米・共和党 vs 米・民主党の戦い」といった料簡の狭い話ではなく、「国境を超越して世界中に根を張っているDSの悪魔との戦い」であるということです。

私は、だから「霊的な戦い」になると書いてきたのです。

では、日本に住んでいる私たちには、どんな影響が及ぼされるのでしょう。

ここで言う「日本に住んでいる私たち」とは、DSの資金によって買い占められた新聞・テレビなどの大手メディア、これらの紐付きの自称ジャーナリストや学者たちの言うことを真に受けることなく、英語圏や中国語圏、南米のブラジルを除くスペイン語圏などの情報を独力で集めて分析している人たちや、少なくとも、そうしようと努力している人たちのことを指します。

その中には、民主党側のエージェントが攪乱工作のために放った大量のガセネタを的確に選り分け、慎重に段階を踏んで分析し、ユーチューブや、BAN寸前のツイッターによって発信している知的能力の高い善良な数人の人々が含まれます。

今、米国、ヨーロッパ、日本で起こっていることは、みなさんにとっては新しいことであっても、10年前から警告してきた私にとっては、決して新しいことでもないし、それほど驚くべきことでもありません。

もっとも、最近の日本人は、ごく初歩的な日本語の文章さえ読解できないような人間ばかりになってしまったので、悲しいことに、初級編として開設したこうしたブログの記事さえも理解できない人が多いようです。

これから私が書くことは、上で説明した「日本に住んでいる私たち」以外の人たち・・・たとえば、「眉に唾をつけながら(私の)続報を待っていてやろうか」などと、自分の無知・無関心から、まだ自分たちが置かれている状況を認識できない人々や、「結局、悪党が勝つ世の中の仕組みを壊すことなんできやしないのだから、長い物には巻かれろ、ということだな」と、未来の恐怖から逃れるために、達観した態度を装いながらも自己欺瞞によって最後まで自分を騙しつつ生きていくであろう人たちのことではありません。

この期に及んでも、こうした日和見の人たちは、真の意味で心根の善良な人たちを1人でも多く助けようとしている私の今後の配信において、かえって足手まといになるだけだからです。

さて、もうひとつ前置きをしておきます。

現在、米大統領選に関する5万件以上の宣誓供述書が罪がっており、日に日に、その数は増え続けています。

承知のように、宣誓供述書とは「私は神に誓って事実だけを述べます」と宣誓するもので、偽証した場合は5年以下の実刑が科されることになっています。
日本の証言者が交わすような覚書とは比べ物にならないほど縛りがあり、法的根拠を持っています。

しかし、この不正選挙では、それらの断片さえも司法のテーブルに載せられることはありません。

GAFAをはじめとするIT企業が、DSの資金で運営されている主流メディア群と結託して、バーチャルからリアルの世界にこうした情報があふれ出てしまうのを阻止しているからです。

日本の新聞・テレビは、完全に彼らの傘下におかれており、ウォール街によって支配されている日本の大手企業からの広告を落とさないようにするため、他愛のないニュースだけを流しています。

あなたの大好きな、あのイケメンニュースキャスターや、結婚を夢見る独身男性が憧れている美しい外面をした女子アナの口から語られることは、DSのスクリーニングにかけられた後のスクラップ情報やノイズだけです。

では、最近のツイッターやユーチューブなどのSNSは、どうでしょう。

ある日、突然BANされる恐怖から、SNSの巡回ロボットにひっかからないように、遠回しの表現や暗号めいた表現ばかりが羅列されています。
それも苦肉の策です。十分苦しい状況を理解できます。

しかし、今になって、やっと自分が置かれている恐ろしい状況に気が付き、これから、そうしたSNSの世界に入って情報を収集しようとしても、情報を選り分ける訓練をしてこなかったので、つかまされるのはガセネタばかり。

そうした人々を絵で表すとすれば、こんな人たちです。

これが、暗号でひそひそ話をしている日本のユーチューバーの姿です。

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トランプ陣営の人々のSNSアカウントは、ほぼすべてが凍結、あるいは永久停止にされました。
人々から出される有益な情報は、ほぼゼロになりました。

代わって出てきたのは、「私はリン・ウッド弁護士である」と言いながら、人々を混乱させるために偽のアカウントで本人に成りすましているDSに雇われたネット工作員ばかりです。

今まで優れた情報を発信してきたごくごく少数の善良なユーチューバーでさえも、藁をもつかむ気持ちで、こうしたガセネタにすがりつき、人々に誤った情報を発信するようになっています。

イーロン・マスクも、「ハイテク大手は、(政府の権力を超越した)言論の事実上の裁定者になった」と言っています。

一見、分別くさいことを言っていますが、彼もまたDSのダークサイドの人間で、米国の避けられない内戦を知っているのか、テキサスに移転してしまいました。

テキサス州は、「知っている人」にとっては特別な場所です。

ですので、私がこれから書くことについては、その大半がソースを示すことができない情報です。
書いているそばから、ソースが次々と消失してしまうからなのです。

この10日間あまりPCの電源を一度も落としていないのは、トランプ陣営や軍関係者のツイートやParlerの投稿がいっせい削除されてしまったためで、それ以前に、ブラウザ上で、およそ100以上の別タブを重ねて開いておいた彼らの投稿を消したくないからです。

したがって、私が記事にテキストリンクを貼りつけて、それらのソースを読者のみなさんに示そうとしても、みなさんがそのテキストをクリックする頃には消されているので表示されません。
しかし、私の記事に採用しているソースは確かに存在している、ということはご理解ください。

また、Googleの検索エンジンやマイクロソフト系のブラウザは、本当の意味では、もう使えません。
知りたい情報が、すべて隠されているからです。

Googleの検索エンジンで表示されるのは、DSがあなたに見てほしい、あるいは、あなたに見させることによって大衆を洗脳したいと思っている情報ばかりです。

その時点で、あなたはガセネタ拡散要員としてDSに使われることになるのです。

私が良く使っている検索エンジンは、検索履歴をトラッキングされないDuckDuckGoですが、この検索エンジンを使うと、Googleで出てこない情報を入手することができます。

あるいは、ロシアのYandex(ヤンデックス)などは比較的、Googleが隠しておきたい情報がヒットします。

ただし、本当のアンダーグラウンド情報などもヒットするので、クリックしてページを開く前に、少なくともリードくらいは読んでからにしたほうが無難です。

当然ことながら、中国のBaidu(バイドゥ)は使うべきではありません。

みなさんは、すでにそうしたネット環境に置かれてしまっている、ということを認識することが必要です。

つまり、すでにネット上から亡き者にされてしまったソースこそが重要であるにも関わらず、大衆が、自分たちのネット環境の激変を認識できないために、今までのように「ソースがない」と言い続けていると、掴まされるのはGoogle検索でヒットする洗脳情報ばかりであるということです。

そして、特に日本のネットユーザーは、意識面では世界の水準に追いつけないほど遅れてしまっているので、本当の情報に接近することさえ苦痛と困難を伴うでしょう。

したがって、私が上に定義したように、理性的で知的な「日本に住んでいる私たち」だけに、そして海外の飛び切り優れた人々だけに向けて情報を発信することにします。

ですから、人々が相変わらず、破滅の日まで惰眠を貪っていたいと思っている以上、私としては、もう手取り足取り解説することを打ち切るのも致し方のないことであると割り切って先に進むしかないのです。

今度もフェイク!銃で撃たれて死亡したという元空軍女性兵士は生きている!?



前置きを終えて本題に入る前に、まずは交通整理をしながら、どのドアを開けて入っていくべきか慎重に選ばなければなりません。

トランプが、1月6日の100万人集会を呼び掛けて成功させことによって、世界の人々は、民主主義がとっくに終わっており、DSによって共和国「米国」に最後のとどめが刺されたことを知りました。

この日、「クラーケン女子」のシドニー・パウエル弁護士は「共和党は自滅した」と言いましたが、事態はそんな甘いレベルではなく、合衆国憲法がすでに有名無実化しており、米国の共和制そのものがすでに崩壊していたのです。

それも数十年も前から始まっていたのですが、誰も気づかなかったのです。

彼女が言ったとおり、「ユナイテッド・ステイツ・オブ・アメリカ」は本当に終わりました。
終わったのです! 
合衆国は、実質的に、この地球上にもう存在しないのです!

ですから、今後、選挙制度を抜本的に改革し、本当に多くの人々が怠惰と決別して目を覚まさない限りは、米国の民主主義も日本の民主主義も取り戻すことはできません。

テレビの常連の有識者が言っているような「トランプは4年後に出馬する」などありえないどころか、次の選挙は「行われない」可能性が大なのです。

それどころか、米国は、4年後に存在しているのかさえ怪しいものです。
つまり、名実ともに、トランプが民主主義の国・合衆国の最後の大統領になったのです。

ここは、しっかり認識しておいてください。

トランプ支持者は、次々と期待が裏切られて大きく傷ついています。

フランクフルトのドミニオンサーバー押収のときに死亡したデルタフォース隊員5名を含めると、公式に判明しているだけで計11名がトランピズムの犠牲者となってしまいました。
(ただし後述しますが、このうち少なくとも1名は生きています)

アンティファの暴力や民主党の共産主義者の罠に嵌められた結果の犠牲とはいえ、トランプもまた相当落ち込んでいます。

トランプは、ホワイトから出した公式コメントを通じて、1月6日に亡くなった4名の抗議者と議事堂の警護に当たっていた2名の警察官に哀悼の意を表しています。
トランプは彼らが死んだことで、かなり憔悴しています。

メラニア夫人がそばで上手にサポートしていなかったら、ズームで彼の表情の変化を見逃すまいと待ちかまえているメディアのカメラマンは、彼が聴衆の面前で目頭を熱くするのを見逃さなかったでしょう。
強い大統領としては、それは醜態をさらすことになるのです。

ちなみに、元空軍の女性兵士、アシュリ・ハビットが警官に銃撃された瞬間の動画がABCニュースのチャンネルにアプロードされています。

この動画にあるように、なぜ警官が狙いを定めるようにして武器を持っていないアシュリの顔を狙って撃ったのか謎です。

ABCュ─スでは削除されていますが、アシュリ・バビットが被弾した瞬間の映像を観ると、明らかに不自然な場面がいくつもあります。

ショッキングな場面なので、人によっては精神的ダメージを生じることがあるかもしれませんので、自己責任で閲覧ください。
それは、この動画です。

銃撃を受けた衝撃でアシュリは背中から倒れていますが、彼女が背負っていたデイパックがクッションの役割を果たしたため、彼女の後頭部は衝撃から守られました。

さらに、彼女といっしょにいるグループは黒づくめのアンティファです。

アシュリ・バビットがMKウルトラによって洗脳されたのでなければ、彼女はトランプ支持者の側の人間ではありません。

さらに、スマホやカメラを持って脇で待機していた主流メディアの人々がいっせいに衝撃のシーンを撮っていますが、アシュリが倒れた瞬間、黒づくめの男がカメラ軍団との間に割って入って死角となり、彼女の喉から血が噴き出る瞬間を撮っていません。

こうしたことから、アシュリは生きていて、「トランプ支持者に暴動の罪を擦り付けるために起用されたクライシス・アクトレスの一人であって、彼女は生きているはずだ」と推理するユーチューバーたちがいますが、あながち妄想と片づけることはできません。

去年5月、ミネソタ州ミネアポリスの路上で警察官に膝で首を圧迫されて窒息死させられたというジョージ・フロイドという黒人は生きていると主張しているヘンリー・マコウの投稿をよくリツイートしているパメラ・シューファートが紹介しているビットチュートの動画を見てください。(ビットチュートは削除されないので、ユーチューブから移転するユーザーが増えている)

彼女が生きている蓋然性はかなり高く、彼女がペンタゴンの中のDS側の人間であったことがほぼ証明されたのではないでしょうか。

彼女を撃った警察官が手にしているのは45口径のオートマティック拳銃で間違いありません。

主流メディアは、「トランプ側の抗議者であるアシュリは、警察官が発砲した銃弾が首に命中して死亡した」と報じています。

アシュリの鍛えられた首がいくら太くても、45口径の銃弾が6、7メートルの至近距離で命中した場合、彼女の首の3分の1程度が吹き飛んでしまうでしょう。

では、「銃弾は奇跡的にきれいに彼女の首を貫通して動脈を切断した?」・・・まあまあ、考えられるでしょう。

それより、決定的におかしいのは、銃弾が彼女に命中した瞬間の彼女の動きです。
衝撃で後ろに吹き飛ばされていなければならないはずが、彼女は梯子を下りるときのように、ゆっくりした動作で床に倒れ込んでいます。

主流メディアは、アシュリの悲劇の死を大々的に取り上げたものの、その後はいっさい情報を出していません。

“主流メディアによると”、「アシュリが死んだのに、メディアが取り上げないことにペンタゴンは不満を表している」ということですが、このニュースもまた、主流メディアの一方的な報道です。

リン・ウッド弁護士のParler(現在は削除)が紹介している記事によれば、この動画を撮影したのは28歳のトーマス・バラニー(Thomas Baranyi)という男ですが、彼のインタビュー内容と、上述したように動画の内容が一致していない箇所がいくつかあります。

トーマス・バラニーにインタビューしたのは、CBS系列のテレビ局「WKRG」の記者です。
もう、これだけで「アウト!」でしょう。

記者のインタビューに、トーマス・バラニーは以下のように答えています。

「トランプ支持者たちのうち、中の部屋に突入しようとしてドアに駆け寄った若い女性がいた。
多くの警察官とシークレットサービスが、戻って、そこから降りて!と言っていたが、彼女はその警告に耳を貸さなかった。
私たちが彼女の服を掴んで引き戻そうとした矢先に、警官が彼女の首を撃った。

そのとき、彼女は私に背を向けて、問題ないわと言った。かっこいい女性だね。
その後、床に倒れた彼女は奇妙に動き始め、血が彼女の口と首と鼻から吹き出てきた」・・・

映像とこの男の証言との酷い食い違い・・・彼女は、明らかに傷を負っていません。

トーマス・バラニーはトランプ支持者ではなく、銃で撃たれたというアシュリ・バビットもまた、トランプ支持者でありません。
このようにリン・ウッド弁護士でさえも、ガセネタを掴まされてしまったのです。

“安達ヶ原の鬼婆”と化したナンシー・ペロシ下院議長



さらに言えば、前号で紹介したように、1月6日、“警備員に引き寄せられるようにして”議事堂に入った「ジェイク・アンジェリ(Jake Angeli)」と名乗る男に関してですが、主流メディアは彼のことを熱烈なトランプ支持者であると報じています。

1月6日前に、ジュリアーニ弁護士と固く握手するアンジェリとのツーショットを見たトランプ支持者は、「ジュリアーニさん、彼は、アンティファの暴動で何度も姿を見せているバイデン陣営の男だ、気がついて!」と警告しています。

1月6日後、「アンジェリは、トランプ陣営がアンティファ側に潜入させていた二重スパイだ。彼はトランプ支持者で、悪魔のバフォメットのコスチュームをしているのは、あの角の中に小型カメラを仕掛けてアンティファの犯行を記録するために違いない」と言い出す人々が出てきました。

今では、ネクタイピンのような小さな高画質のアクションカメラが、ユーチューバー向けに3万円程度でAmazonで売られており、誰でも買うことができます。

なぜ、あんなに大きな悪魔の角が必要なのでしょう?
なぜ、彼は窓枠に角が引っかからずに議事堂の中央ホールにまでたどり着くことができのでしょう?

第一、トランプ支持者のキリスト教福音派であれば、アンジェリのコスチュームはイエスを冒涜するものであるので、決して受け入れることはないはずです。

このニュースなどは、まるでジェイク・アンジェリ特集とでもいわんばかりに、彼の悪魔のコスチュームをフィーチャーしています。

つまり、アンジェリの目的は、自らが「トランプ=悪魔崇拝」と印象付けるためのイメージ・アイコンになることだったのです!

これでトランプに残されたのは軍事オプションだけになりました。

つまり、反乱法を発令し、さらに戒厳令を発動して、すでにリストアップされている不正選挙に関わった犯罪者たちを逮捕し、軍隊の監視の下でトランプ大統領が勝利宣言を行うというシナリオです。

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1月6日の上下院合同会議の議場で、「爆弾が仕掛けてある」と誰かが叫ぶと同時に、共和党、民主党両議員が、とっさに机の下に身を隠す様子も記録されています。

こうした連中が、暖房の効いた部屋で「愛国者であれば勇気を出して戦地に行け!」と米兵を叱咤しているのです。

このとき、トランプの特殊部隊がナンシー・ペロシの部屋に入って彼女のラップトップの他、他の民主党議員のパソコン15台を盗んだと言われています。(盗まれたのは7台というソースもあるが、ペロシのラップトップが盗まれたのは事実)

それを米情報部で分析した結果、ペロシが中共とが直接やり取りしているメールの数々が見つかったとのことです。

これこそが、もしトランプの軍事政権が発足すれば、自分が間違いなく軍事法廷に引きずり出されて、国家反逆罪で極刑となることを悟ったペロシが、憲法第25修正条項をトランプに適用して、彼を「政治的に葬る」ようマイク・ペンスに圧力をかけた理由です。

弾劾を受けた大統領は二度と立候補できないので、トランプの政治家としての息の根を止めてしまえば、トランプ軍事政権が擁立されることはなくなり、自分の首に縄がかけられることもなくなるからです。

ペンスは、トランプの罷免に協力はしないとの公式の書簡ペロシに送っているので、トランプの弾劾は、民主党と共和党のペテン議員だけになった連邦議会下院で可決された後、上院でも可決されなければなりません。

下院では共和党議員の10人が裏切って可決されましたが、19日に上院で採決されるかどうかは微妙です。

仮に、上下院の両方で可決されたとしても、トランプの罷免までは、いくつかの手続きを経なければならないので、常識的には「時間切れ」となるはずです。

しかし、追い詰められて崖っぷちに立たされている民主党のテロ議員たちなら、何でもやってくるでしょう。
それは憲法に違反する行為であることは明白なので、トランプが受け入れる必要はないはずです。

1月6日に、マイク・ペンストランプを裏切るのではないかと言われてきましたが、結果的には、裏切ったことになります。

しかし、ペンスは、1月6日後、ホワイトハウスでトランプと二人きりで内密の会談を行っています。

結局はペンスは、陰謀論者たちに「DSを完全に炙り出すための二重スパイだった」ということにされて終わったのです。

バイデンお気に入りのペンスだが、裏切り者ではなかった



ここで、マイク・ペンスという男の正体について、少し書いておきたいと思います。

彼は、副大統領になる前から、性的マイノリティーに対する過激な発言によって批判されてきた筋金入りの反LGBTです。
敬虔なクリスチャンであり福音派のお手本のような男です。

いっぽうのトランプですが、彼が大統領になる前は、言われているような差別的発言はいっさいありませんでした。

よく比較されるのはロナルド・レーガンです。
レーガンは、もとは差別主義者ではありませんでしたが、1980年の大統領選に当選するため宗教右派と協定を結びました。
そのときの相手は、福音派のテレビ伝道師ジェリー・ファルエル・シニアでした。

一方、トランプも、キリスト教右派を取り込むために、その息子ジェリー・ファルエル・ジュニアと手を組んだことから、トランプの過激な発言は、実は、キリスト教福音派に対するリップサービスに過ぎないと分かったので。

それは、トランプが選挙で勝利した直後、同性婚を認める発言をしたことからでも明らかでしょう。
また、彼は白人優位主義の運動との決別を宣言もしました。

トランプは、白人優位主義者でもなければ、反LGBTでもありません。
彼は、福音派の支持基盤を手放したくないので、演技をし続けてきただけです。

ペンタゴンと組んだトランプは、DSを根こそぎ倒すためなら多少の忍耐も苦にならないのです。

この点においては、ガッチガチの福音派、マイク・ペンスと齟齬が生じるのもやむを得ないのです。

また、移民政策についても、マイク・ペンスのほうが、より穏健的な立場を取っており、対ロ外交戦略についても、トランプがプーチンに同調しているのと反対に、NATOを強化してロシアを封じ込めるべきであると主張しています。

さらに、TPPについてもペンスは賛成派であるところから、なぜ、トランプマイク・ペンスを副大統領に指名し、自身は一歩退いて最高権力の座をペンスに譲るような真似をするのか、いろいろと不可解なことが噴出していたのです。

その謎は、意外に簡単に解くことができます。

ホワイトハウスが明らかにしたところによると、2016年の大統領選で、当時、オバマ政権で副大統領を務めていたバイデンは、大統領選投票日翌日の9日、次期副大統領に就任することが決まったマイク・ペンスと電話会談し、オバマからトランプへの政権移行に向けた協力を確認し合ったのです。

そのとき、バイデンペンス夫妻を夕食に招待するとともに、質問があればいつでも回答する用意があると伝えたと報じられています。バイデンペンスに好感を持っているのです。

バイデンはオバマ政権で新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)を推進してきたキーマンです。
彼は、公の席で「新世界秩序の創造」を解いてきたグローバリストです。

ペンスバイデンには共通点が多く見られます。

また、バイデンは、トランプが大統領選挙運動の佳境にさしかかった8月15日、ペンシルべニア州でヒラリーの応援演説に立ったとき、「トランプは、日本などに核兵器の開発を促すなど、大統領になる資格はない」と異例中の異例とも言える発言を行ったことが話題となりました。

つまり、バイデンは、最初からトランプ潰しの急先鋒なのです。
なぜなら、バイデンは、トランプがDSを潰すために大統領になることを知っていたからです。

したがって、バイデンと仲が良いペンスは、まさしくトランプにとっては、最初から獅子身中の虫になりかねないような危険な男だったのです。

まるで、グローバリストに取り込まれたようなペンスが、なぜトランプ政権の中枢にすんなり入ることができたのでしょう?

実は、選挙戦の最中、トランプは、彼の娘イヴァンカの夫であるジャレッド・クシュナーの仲介によって、ニクソン政権のときの国務長官キッシンジャーと会っているのです。

クシュナーはユダヤ系の人間で、ユダヤ・コミュニティーのキーパーソンであるキッシンジャーと親しい関係にあったことから実現した秘密の会談です。

このとき、トランプ政権ができた暁には、キッシンジャーと彼のシンクタンクである「キッシンジャー・アソシエイツ」が支援する、という密約がまとまったのです。

もちろん、キッシンジャーはロックフェラーの番頭として知られており、新世界秩序を推進しながら常にホワイトハウスの近くにいる男です。

以前から、キッシンジャーは、迂闊な発言を繰り返すヒラリー・クリントンを、たしなめてきました。
キッシンジャーは、ヒラリーに対しては決して良い感情を持っていなかったのです。

おそらく、キッシンジャーは、ヒラリーの健康不安説が、どうにも隠せないと悟った7月〜8月、トランプに鞍替えすることを決めたのでしょう。

このときキッシンジャーは、マイク・ペンスを閣僚に据えて、新政権の実権を握らせることを「キッシンジャー・アソシエイツ」によるトランプ支援の交換条件として提示したはすです。

つまり、ペンタゴンに第45代大統領に押し上げられたトランプは、キッシンジャーをも欺いて大統領の座に就いた後、ペンスを監視し、キッシンジャーに対しては、「いつお引きりと願おうか」とチャンスをうかがっていたのです。

ペンスは、意外にもあっさりとトランプ政権にもぐりこんだものの、トランプと一致した政策は「対中強硬外交」くらいなものでした。

その上、想像以上にペンタゴンによるトランプのガードがきつく、国家安全保障局(NSA)に常時、通信傍受されているとあっては身動きが取れず、トランプに面従腹背を装ってきたのです。

リン・ウッド弁護士が「1月6日、ペンスは裏切る」とツイッターに投稿し続けていた理由は、ペンスが融通の利かない堅物で、政権移行のときに協力的だったバイデンへの恩返しのつもりで、各州選挙人の投票結果を認めるに違いないと考えていたからなのです。

トランプは、追い詰められたペンスの信条を理解していたので、「ペンスよ、あなたには自由に決断する権利がある。しかし、私はあなたに期待する」と述べるにとどめたのです。

決して、反トランプの主流メディアが書き立てているような「ペンスにプレッシャーをかけている」などいう事実はなかったのです。

これが1月6日の真相です。

Apple、Google、Amazon、Facebook、twitterは自滅の道をたどる



中共に支配されているツイッター社は、ドナルド・トランプリン・ウッド弁護士のアカウントの永久停止措置に続いて、マイケル・フリン将軍、シドニー・パウエル弁護士のツイッター・アカウントまで永久停止にしました。

すでにアカウントが削除されてしまったマイケル・フリン将軍の最後のツイート(削除)は、以下のような内容です。

「とうとう暴風雨が来た。苦しみがやって来た。
今日、ソーシャルメディアは、我々のアカウントを削除する。
しかし、これらはすべて我々の計画どおりだ。
ソーシャルメディアとビッグテックの日は長くは続かない。
いっせい逮捕がもうすぐ始まる。
みなさんは心配する必要はないが、念のために、現金と食料を準備しておいてください」・・・

リン・ウッド弁護士も、まったく同じことを、12月下旬からツイッター(削除)、Parler(削除)で何度も警告してきました。

トランプの最後のツイートは、1月6日の民主党勢力による暴動から身を守るために帰宅を促す内容でした。
フリン将軍にしても、パウエル弁護士にしても、ツイッター社が言うような「暴動を誘発するような表現は皆無」です。

ドイツ、フランス、メキシコその他の多くの首脳が、Google、Amazonに言論統制に抗議しています。
しかし、とうとうDSの本性を現した彼らCEOは歯牙にもかけません。

そして、メルケルマクロンも、Google、Amazonに対する抗議はおざなりで、本音ではトランプは排斥しようとしていることがわかります。

しかし、過去に凄まじい言論弾圧を経験したポーランド政府などは、フェイスブックやツイッターなどによる言論統制を断罪するために、これらのSNSを使った国民にペナルティーを科すという新たな法律を制定しました。

今後、こうした重大ニュースは、Googleの妨害によって表に出ることはありません。

これで、トランプ陣営の人々から発信される情報は、彼らが他の人のアカウントを借りて、突然投稿するコメント以外にはなくなりました。

しかし、私たちには、それを見分けることができないので、それこそ4チャンネルの掲示板で騒がれているような陰謀論と一緒くたにされてしまっています。

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このことが意味することは、GAFAが、世界最大にして最強の軍事組織ペンタゴンと世界最大の情報機関NSAを中共に売り渡そうとしていることが明白になったということです。

Faceboookのマーク・ザッカーバーグ、twitterのジャック・ドーシー、Amazonのジェフ・べゾスらのCEOの恐怖は極限に達しています。
愚かなことに、彼らはペンタゴンとNSAの逆鱗に触れてしまったのです。

まずだいぶ先のことになるでしょうが、これで彼らの残りの人生は収容所で送ることが決まりそうです。

ところが、ここのところCNNなどは、

ツイッターのジャック・ドーシーも、どうしたことか、「トランプのアカウント永久停止は危険な前例となる」などと、殊勝なことを言い出しました。

背景は、どうも、ミシガン州連邦高等裁判所が、ミシガン州の州務長官に大統領選に関する一連の文書を提出するよう命じましたことにあるようです。

裁判所のこの動きは、ミシガン州アントリウム群で起こったドミニオン集計機を使った68%もの誤差を生じた事件に起因するもので、Apple、Google、Amazon、Facebookなどのハイテク企業とミシガン州選挙関係者とのやりとりの記録を含んでいます。

AppleやAmazonのジェフ・べゾスが、Parlerのアプリをサーバーサービスから落としたことで、1000万人のユーザーの怒りを買って大炎上しています。

これは、GAFA連合による、大統領選の不正によって一気にユーザー数を伸ばしているParler潰しであることは明らかなので、すでに独占禁止法違反の疑いで提訴されています。

また、アリババのジャック・マーが姿を消して2ヵ月以上経ちましたが、依然として行方知れずです。

ジャック・マーは、習近平に対して陰口をきいていたことが密告されて、中共から睨まれていました。
中共に盾を突くと、どんな成功者でもこうなる運命と分かって、自分たちが中共に肩入れし過ぎたことに恐怖し出したのです。

大した能力もないのに、DSの後押しを受けて急成長したこれらの企業のCEOは、経営者としての資質に欠ける欠陥だらけの人間たちですが、やっとバイデン政権の危うさを悟ったのか、逃げ足だけは早いようです。

また、トランプの弾劾裁判実現に努力を払っているCNNも、「やり過ぎた」と後退し始めました。
彼らは、民主主義が健全に機能してこそ成り立つ商売であることを、すっかり忘れていたようです。

この動きは、他のスイングステートにも広がっていくでしょう。

しかし、彼らがやってしまったことは取り返しがつきません。なんとも情けない連中です。

崩壊寸前のイタリア政府と、これから出てくるバチカンのオゾマシイ秘密



1月8日、トランプ大統領が反乱法に署名しました。
それは、トム・グラハムのParler(すでに停止)を通じて知ることができます。

「反乱法に署名された。大規模な軍事空挺部隊がワシントンD.C.、バージニア、ノースカロライナなどで進行している」・・・

トランプは2016年に大統領選に勝利したとき、今日のこの事態を予想していました。

2017年1月17日、彼が大統領就任演説を終えて数日経った頃、彼のもうひとつの戦略室「War Room」に米軍の最高位の将軍たちを集めて、このように言いました。

「米国から腐敗と暴力、すべての悪を一掃するためには戒厳令を発動して数百万人の米国人を取り調べる必要がある。これは命を懸けた戦いだ。私にとってペンタゴンが支えだ。よろしく頼む」・・・

トランプが集めた米軍将校は、200名に上ると言います。

連邦最高裁でさえ腐敗しきっていることがわかった以上、トランプに残されているのは、軍事オプションの導入による軍事法廷で裁くことのみです。

トランプ支援者たちは、1月6日、共和党議員たちでさえ腰砕けになっていく様を目の当たりにしました。
トランプ支援者たちの心は、これで一つになりました。

トランプ大統領、だから言ったじゃないの!戒厳令を発動すべきだったんだよ!」「戒厳令を発動して、悪い奴らを次々とグァンタナモに送り込んでくれ!」
・・・これが支援者たちの間で形成された合意です。

しかし、後述する理由で、1月7日にラトクリフ・レポートがトランプに提出され、翌1月8日に反乱法の発令に署名したものの、バチカンと共謀した「ある国の名前」が出てきたことから、トランプ陣営は根本的なゲームチェンジを余儀なくされたのです。

イタリアの前首相マッテオ・レンツィは、イタリア政府が事実上、崩壊に危機に瀕していると大慌です。(CNBC 1月13日付)
なんでも、彼の政党「イタリア・ビバ」の2人の大臣が突然辞任したとか・・・

イタリア政府が実質的に所有している暗号衛星「レオナルディ」をめぐって、バチカンが大統領選の不正操作に深く関わっていたことがわかったのです。(次回の配信で詳述)

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といって、公にしてしまえば、すでに破産状態にあるイタリアの大手銀行は完全に破綻し、それが天文学的なデリバティブを抱え込んでしまったドイツ銀行の崩壊へと波及し、しまいには、世界中の金融機関がドミノ倒しのようにバタバタと倒れてしまうので、トランプとペンタゴンは、この陰謀に関わった閣僚をスケープゴートにして何とかイタリア内閣に責任を取らせて内密に処理しようとしているのです。

これが、トランプ陣営にゲームチェンジを余儀なくさせたのです。

さらには、2016年の大統領選でトランプを勝利に導いた最大のドナー、シェルドン・アデルソンの死(87歳)は、いっそうトランプの心を締め付けました。

ツイッター、フェイスブックから永久にアカウントが削除され、移転先のパーラーも非表示になってしまった以上、トランプの公式コメントは、ホワイトハウスから発信される短いテキストだけになりました。
今後は、ホワイトハウスの「ニュース」からトランプの動静を掴んでください。

さて、トランプ大統領は、さっそくホワイトハウスからアデルソンの遺族に向けてお悔やみのメッセージを発信しています。

「・・・私たちの偉大な同盟国であるイスラエル国の強力な支持者であったシェルドンは真のアメリカの夢を生きました。
彼は、米国大使館のエルサレムへの移転、ゴラン高原に対するイスラエルの主権の承認、イスラエル間の平和の追求を絶え間なく提唱しました」・・・

また、マイク・ペンス副大統領も、ホワイトハウスから、アデルソンの死に哀悼の意を表する公式コメントを出しています。

「シェルドン・アデルソンは、米国を深く信じ、イスラエルのユダヤ人国家との歴史的な同盟の重要性を信じていました。
彼は、米国大使館をエルサレムに移すために私たちの政権がとった歴史的な措置を支持しました。
これは、今後何世代にもわたって、イスラエルとの米国との壊れない絆をさらに強固にするものです」・・・

日本のメディアや“大マスコミでメシを食っている”ジャーナリストによれば、シェルドン・アデルソンは、大阪カジノ構想(統合型リゾート計画/IR)の最大のスポンサーによる予定でしたが、利権あさりにうつつを抜かしている菅義偉が横浜の林市長に圧力をかけて横浜へのIR誘致を決めてから、あっさり大阪プランを反故にして横浜に乗り換えたユダヤ人の守銭奴として扱われています。

確かにシェルドン・アデルソンは金の亡者ではありましたが、その儲けの大半はイスラエルに投じられてきたのです。

また、アデルソンが、トランプの背中を押して米国大使館のエルサレムへの移転、ゴラン高原に対するイスラエルの主権を確立したことによって、この数十年のうち、トランプは戦争をしなかった唯一の平和大統領になったのです。

アデルソンは、日本にとってはイメージの悪い男の一人でしたが、トランプにとっては、恩人であることには変わりはありません。

スティーブン・ムニューシン財務長官は、1月7日、イスラエルと「重要事項」に関する会合を持っていました。

なぜ?

シェルドン・アデルソンが危篤状態にあることをネタニヤフに伝えに行った?
まさか・・・

民主党の[ジョー・バイデン+カマラ・ハリス]政権が誕生すれば、イラン核協定が復活し、イランが晴れて核弾頭ミサイルの開発に拍車をかけるので、イスラエルがイランに挑発されて暴発しないようにネタニヤフを制止するために行ったのです。

このウォール街出身のユダヤ人であるムニューシンは、英国ロスチャイルドからトランプのお目付け役としてホワイトハウスに組み込まれたウィルバー・ロス商務長官とともに、トランプ政権発足時から生き残っている数少ない重要閣僚です。

トランプは、確かに今でも自分の人生を蘇らせてくれたロスチャイルドのアジェンダに忠実です。

それは、トランプが大統領になるとすれば、ドルをいよいよ廃棄してグローバル・デジタル・カレンシーに移行するときに明確になるでしょう。

つまり、私が今まで一貫して言ってきたように、民主党も共和党も、ロスチャイルドら国際銀行家と欧州王家の「両建て主義」の両方の駒に過ぎず、いずれも、第3波、第4波の人工ウイルスバラマキ作戦と経済崩壊、そして第三次世界大戦へと誘なおうとしているのです。

信じられないでしょうが、民主党は中共を引き入れて、本気で第三次世界大戦を引き起こそうとしています。

2016年の大統領選で、ヒラリー・クリントンが勝っていれば、FEMA収容所は民主党の抗議する米国民で満室状態となり、イランーイスラエルの中東でハルマゲドンを起こし、米国のいつくかの都市に核弾頭ミサイルが着弾していたでしょう。

NSA内の「本物のQ」によれば、どの都市をターゲットにしているかは別にして、実際に「フェニックス、デトロイト、ワシントンD.C.がターゲット!?」という計画があったようです。

オバマと子ブッシュが首謀した9.11同時多発テロのように、自作自演によってロシアに罪を擦り付け、北半球全体を放射能まみれにして人口を一気に減らす計画です。

ちなみに、オバマとミシェル(氏)は十代の頃から仲良しです。
ミシェル(氏)は、「ファーストレディー」と呼ばれた史上初の男性です。

テキサス州に住むこの動画を投稿した人物は、2006年に共和党から立候補する予定でしたが、「知りすぎてしまったため」に、命の危険を感じ断念しました。

私が10年間書き続けてきたことを、この人物は、わずか35分の動画にまとめています。

何年も継続して調べてきた人間でなければ、この人物が訴えていることは、あまりにも荒唐無稽な話なので、到底信じることはできないでしょう。

しかし、この人物は、トランプ新政権ができたとき連邦議員になるはずです。

トランプ政権は、最初から軍事政権として誕生しましたが、トランプ自身は、それを嫌っています。

しかし、トランプは、自分が、なぜ大統領に押し上げられたのか、その本当の狙いについて少しずつ気が付き始めています。

彼がロスチャイルドの死亡を機に、本当の意味で「覚醒」することを期待したいと思います。