サタンを源流とする欧州王家13血流とバチカン、シティ、D.C.の悪の三位一体
暗黒勢力

 

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「暗黒の10日間」が始まった



1月6日の民主主義へのクーデターを成功させたディープステート(以後「DS」)は、一見して「米国崩壊」へ王手をかけようとしているかのように見えます。

しかし、今でもトランプを支持する全米の少なくとも8000万人以上の有権者は、ゆるぎない信念でトランプを支持し続けています。
こんなことが、このマッドマックスのような荒廃した世界で起こるとは夢にも考えていませんでした。

悲しいことに、ドナルド・トランプ、リン・ウッド弁護士、マイケル・フリン将軍などのSNSアカウントが凍結される1月6日までは、彼らのメッセージを分析して希望にあふれた動画をアップしていた日本のユーチューバーたちは、その頼りない情報リテラシーゆえに、1月6日以降は一転して、一人、また一人と失意の中に埋没していきました。

彼らは、驚いたことに「確かに不正選挙はあった。しかし、形式的にであれバイデンが大統領になった」と認め始めたのです。

バイデンが大統領になってしまった以上は、「本当の勝負はこれからだ、まだまだへこたれないぞ」とカラ元気だけが虚しい言葉を吐き出させているのです。

彼らは、この選挙のすべてが、バチカン、英国王室、そして中共などの外国勢力の力を借りた民主党のフロントによる不正選挙であることを知りません。

ほとんどの情報源が絶たれた今、信念のない言論系ユーチューバーは、SNSから真偽が疑わしいソースを見つけては身勝手な解釈と頼りない予想をもとにデマを発信しながら、再び彼らが元いた塵芥の汚れた世界に戻っていくのです。

彼らを信じて彼らのチャンネルに登録し、「いいね」ボタンを押し続けてきた視聴者は、まさに裏切られた思いでしょう。

いっぽうの大手メディアの世界では、例の池上彰氏が彼の冠番組で「トランプ前大統領は、中国の人権問題について何も言ってこなかった」と断定的に言ったことで久しぶりの壮大な大炎上。

しかし、この人、バイデン以上に不感症の痴呆症になってしまったのか、これだけの批判にもまったく動じることなく、今までと同じように、これからもデマと大嘘を公共の電波を使って垂れ流していくのでしょう。

こうした日本の言論空間における惨状を見るにつけ、人間がいかに弱い存在であるか、また、いかにSNSが人間の善意を悪意に変換し、多くの小乗的な善人たちが他人を誤った道に仕向けて行くように設計されているかがわかるようになるのです。

これが、私が繰り返し訴え続けている〈被害者=加害者の法則〉、つまり「悪魔の姦計」なのです。

自分の都合に合わせてSNS上の情報を取り入れているうちは、悪魔的な唆し、そして、そこから生み出される闘争と確執から逃れることはできません。

その原因は、人間が生まれつき持っている影の部分ー「悪魔的素因」にあるのです。

悲しいかな、こと軽挙妄動に走りやすい日本人の場合、生まれたときから今日まで、ずっと奴隷として真我を眠らせたままです。

(日本人が好きな)「拡散」は軽挙妄動と紙一重ですから、何度となく警戒するように言ってきました。

特に、英語圏の世界と触れ合う機会を持っていない日本人の多くが、これからも「あちら側の」デマ・ユーチューバー、デマッター、デマブロガーに下駄を預けるようなマネをしていれば、今に命取りになるでしょう。

人間は本来、希望だけをもってこの世に生を受けます。

しかし、大人になっていくに連れて、誤った教育、誤った道徳、誤った科学、誤った宗教に汚染されて、自分を委縮させ、自ら奴隷の檻の中に入っていくように訓練されます。

偽りの経済は、こうしたお行儀のよい白痴の奴隷たちによって支えられています。
偽りですから、いつかは崩壊することが運命づけられています。

それが間もなくやってこようとしています。

私は、今、初めて言いますが、トランプ支持者ではありません。
言い換えれば、トランプに期待すること自体が邪道であると考えているのです。

それは、この数年間で書いてきた何十本かの記事において、常にトランプに対して懐疑的な立場を取ってきたことからも分かるでしょう。

正確に言うと、トランプが新しい大統領府に戻ってきたとしても、グローバル・アジェンダを根本から変更することはできないと考えているのです。

理由は、ユースタス・マリンズが40年間の調査・研究を経て到達した究極の結論ー「本当の悪は、一人ひとりの心の中に潜んでいる」という主張を私も持っているからです。

私たちが、ドナルド・トランプという歴史に残るスーパースターを擁したとしても、私たち一人ひとりの想念を転換できないことには、紆余曲折を経ながらも、結局は世界は破滅に至ると考えているのです。

そのときに、唯一の救いとなるのが、「ミソギ(禊)」というあらゆる宗教を超えた魂の浄化の過程で起こる霊的な転換にあると確信しています。

こうした考えに至ったのは、瀬織津姫の謎を究明するために、この数年、全国の名だたる古神道の神社を訪ね、現地に行かなければ得ることができない秘密のヒントをつかんだからであって、人間にこれから与えられる試練は、私たちの想像をはるかに超えたもので、ゆるぎない正しい信念を持ち続けることができなければ、到底乗り越えられないと分かったからです。

しかし、トランプの支持者たちには、その信念があります。
それは、楽しい遊びを発見することに没頭している幼子の純粋さにも似ています。

ディープステートのダークサイドにいる人間には、生まれつき希望を描く能力がありません。
逆に言えば、希望を置き忘れて生まれてきた人間がディープステートになるのです。

彼らには、そもそも希望という概念が存在しないのですから、破壊こそが未来を切り開く唯一の道であるというネガティブな信念に囚われるようになってしまうのです。

人が霊的な存在であると言われているのは、希望を抱くことによってのみ霊的な進化を遂げることができるからです。

私が、なによりスピリチュアルを嫌っている理由は、スピリチュアルの大元が黒魔術でありオカルト由来であるからで、一見して希望に見せかけた虚構の向こう側に破壊的な邪悪さが潜んでいることを知っているからです。

スピリチュアルの魔術師たちは、優れた嗅覚で希望を失いつつある人々を探し出してきては嘘の希望を植え付けます。
そして、最後には、その希望が偽物であることを自ら暴露して、人々を絶望のどん底に突き落として道連れにするのです。

こうしたスピリチュアルな人々の背後には、ユースタス・マリンズが言ったように「悪魔的存在」が姿を隠して潜んでいます。
分かりやすく言えば、憑依されているのです。

これは、飽くまでも私の直感や、度量を超えた苦難に直面したときに、不思議な運命の糸に導かれるようにして克服することができた経験、そして私なりの科学的なアプローチから、こうした結論に至ったのです。

こうしたことは、世界のどの宗教よりも、むしろ古神道にその謎が暗示されており、宗教学者より理論物理学者のほうが、その秘密に迫っているようです。

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よく分別くさい人々は、「絶対は存在しないので、絶対という言葉を使うべきではない」と言います。
しかし、トランプには通用しません。

分別くさくて無責任な政治評論家たちは、「まるで子供同然のような男だ」とトランプを酷評します。
「諦めることを知らない男であるからだ」というのが、その理由です。

それは大きな間違いです。
諦めなければ、いつかは成功するのですから、諦めないという信念は正しいのです。

ただし、その信念は絶対でなければなりません。

絶対は、未来に対する確信的なビジョンによって支えられ、とてつもない大きなエネルギーを生み出します。
そのために人々には信仰が与えられ、科学者には真理の探究という見果てぬ夢が与えられるのです。

ただし、妄信は悪魔の罠です。
新しい希望を見つけたなら、「潮時」という言葉を思い出すべきです。
古い希望と決別して、新しい希望に向かって邁進するのです。

トランプには、信仰に支えられた絶対的な信念と、「潮時」という臨機応変の才との両方が与えられています。

彼は救国の大統領になるべくして生まれ、そのような運命を受け止めることができるように、影のメンターによって育て上げられてきたのです。
この男は100年以上前に、すでに「約束された男」でした。

持って回ったような言い方かもしれませんが、これが、一般の人々が曲解することによって自分の精神を傷めつけないで済むギリギリの表現です。

さて、1年ほど前から言われてきた「暗黒の10日間」が始まりました。

「10日間」というのは、期間のことではなく、「夜明け前のもっとも暗くなる間」を比喩的に表現したものです。
私たちは、これから、それに備える必要があります。

といって、一人一人事情が違うでしょうから、いちがいに「こうすれば良い」と言うことはできません。

「暗黒」という言葉を、そのまま受け取る人であれば、インターネットが遮断されても慌てないように日頃からバックアップを取るように心がけるとか、ましてや、相場を張っている人であれば、いったん手仕舞いしてノーポジにしておくことが必要でしょう。

「暗黒」ということから、あの3.11の恐怖を思い浮かべる人であれば、地震によって別の原発の核災害が起こり、電源が喪失する事態に備えておくことが精神安定剤になるでしょうし、それが夏に起こると想定すれば、北海道に一時避難する計画を立てたり、それが冬で起こると考える人であれば、少しでも暖かい九州に疎開する手はずを整えておくことも大切でしょう。

文字どおり、長期の停電が起こると想定する人は、食料と水の備蓄の他に、携帯用のソーラーパネルを購入しておくとか、いろいろなアイデアが浮かぶはずです。

もちろん、しばらくの間は人の集まる場所には行ってはいけません。
国や人の援助なしでも、しばらくの間は生きていけるように、自己完結型の備えをしておく必要があります。

準備しなければならない範囲は広いので、いちいち具体的な事例を上げることはできませんが、要するに、自分で食料を調達する方法(生産する方法も含めて)を考え、自分でエネルギーを確保する技術を身に付け、健康管理のための栄養学や血液学の知識を身に付けておくことに尽きるということです。

少なくとも、これからは、それを常に意識して生きていくことが必要となります。

いざその時になると、自分と同じように備えている人たちとは協力し合い助け合うことができますが、何も備えをしてこなかった人たちとは連携できないでしょうから。

よく一般に言われているように、「波動の這わない人たち」とは融合できない時代がやってくるのです。
これから波動が強くなっていくので、波動が合わない人とは、互いにぶつかり合い干渉し合うばかりで、波動の弱い人のほうが消滅してしまうからです。

そして、隠していたことが、すぐに暴かれてしまうので、今までのように小手先の知恵では乗り越えられない時代がやってくるのです。
誰も説明できないような人智を超えた出来事の数々が波状的に襲いかかってくるのです。

私は、どちらかと言えば「認識派」の人間ですから、「日本は神の国」といったご都合主義の勝ち組思想を拒否します。

どんなときも、最悪の事態を想定して先回りして備えておく。

そうした構えや態度から、将来に対するビジョンが見えてくるでしょうし、本当の意味で、ポジティブで明るい生き方ができるようになるのです。

この話はそろそろ切り上げて、この辺で、私たちもトランプとともに不思議な旅を始めましょう。

バチカンの停電の間に何が行われたのか



「暗黒の10日間」から連想されるのは停電です。

去年の12月21日未明、中国・広東省の広州、東莞、深?、仏山、珠海などの地方都市で次々と停電が起こりました。
続いて、1月9日、極寒の北京、そして上海などの大都市でも大規模停電が起こるなど、まさにバイデンが放った予言めいた言葉「ダーク・ウィンター」が始まったかのようです。

原因については、中国がオーストラリアからの石炭輸入をストップしたためであるとか、米国がパワーグリッドに仕掛けたウイルスを発見するために、中国が持ち回りで停電させたためであるとか諸説紛々ですが、未だに中国共産党は、その理由を説明していません。

1月10日、パキスタンの全土で大規模停電が起こり、当局は「国民に冷静さを失わないように」必死に呼びかけていました。
そして、ほぼ同時にドイツのベルリン、フランスでも停電が起こりました。

同時期に、カナダのケベック州でも長期停電が起こりましたが、こちらは、「年中あることで珍しくない」とのことで話題になっていません。

ドイツ・ベルリンの一部の地区で起こった停電は、その直前にリン・ウッド弁護士がParlerで「差し迫った停電に備えてください」と呼び掛けていたために、米軍がDSを検挙するためにベルリンに乗り込んでいったのではないかという噂が飛び交いました。

ヨーロッパの停電は頻繁ではないものの、日常的に起こりうることで、住民はさして気に留めていないようです。
問題は、これらのことが、同時期に起こったことです。

太陽フレアが地上のパワーグリッドを破壊して広範囲に停電を起こした例としては、1989年3月13日から始まったカナダ・ケベック州の大停電がありますが、今回のように、ヨーロッパからアジアと、これだけ広い地域で停電が起こることは考えにくいので、天体の異変によってもたらされたものではないようです。

1月10日には、バチカン市国でも前代未聞の7時間に及ぶ停電が起こりました。

このとき、オルタナメディアはこぞって「ローマ教皇フランシスコが、児童の人身売買と80に及ぶ詐欺容疑で逮捕された」と報じました。

多くの証拠映像から、バチカンに警察が入ったことは事実のようですから、前例のないことが起こっていることは否定できません。

すかさずDS寄りのメディアは、「バチカンの停電を米大統領選の不正と結び付けようとするノーテンキな輩が、ローマ教皇が逮捕されたというデマを流している」と報じています。

しかし、電源が復旧した直後に、バチカンから、これだけ多くの警察車両とベンツの黒塗りのワンボックスカーが出てくるなど、今までになかったことです。

優れた洞察力を持つ陰謀論者(私は肯定的な意味で)たちは、こうした状況証拠の一片一片をジグソーパズルのピースのように嵌め込みながら全体像を描こうとしています。

それによると以下のとおりです。

・・・ワシントンDC、シティー・オブ・ロンドン、バチカン・・・この世界のDSを操っている悪の三位一体の頂点にあるバチカンは、数十年前に中国共産党と提携していた。

彼らが着手したことは、米軍の核弾頭ミサイルを使った大規模な偽旗作戦を次々と実行し、世界中の国々が敵対するように仕向けることによって第三次世界大戦を引き起こし、※世界の人口を5億人まで減らすという計画である。

(※これは、DSが秘密にしていることではなく、世界支配層がジョージア・ガイドストーンに刻んだ公式のアジェンダであって、もはや陰謀ではない。
ジョージア・ガイドストーンは、フリーメーソンの上位階メンバーだけで構成されている薔薇十字団によって造られた不吉なモニュメントである)

このDSを操っている悪の三位一体は、世界統一政府を樹立して、一つの経済、一つの宗教、一つの言葉、一つの性を実現し、これに反対する人間を一人残らず削除するための足がかりとして、まずは米国を共産主義化することに努力している。

その第一段階として、すでに欧州王家13血流の一族と国際銀行家のグループによって完全に乗っ取られてしまったワシントンD.C.を使って米国を共産主義の国として再構築することが必要になってくる。

米国の民主党の議員たち、共和党の一部の議員たち、そしてペンタゴンを含む米国のすべての立法・行政機関は、欧州王家のネットワークと国際銀行家のグループの走狗として活動しており、彼らの魔の手は米国を解体する直前まで来ている。

今回の米大統領選の不正には、イタリア政府が所有しているレオナルド・ダ・ヴィンチに因んで名づけられた暗号衛星「レオナルディ」をバチカンが借り受けて、地上のドミニオン不正選挙システムから送られてくる選挙データの送受信を受けもつという役割を果たした。

その資金は、英国王室が切り開いたチャンネルを通じて、シティー・オブ・ロンドから流れてきた。
これなら、バチカンも足が付かないからだ。

バチカンと中国共産党との提携は、数十年前に遡ります。

このことは、反トランプの急先鋒であるニューヨーク・タイムズ(2020年11月14日付)でさえ、「ローマカトリックの司教を正式に認めさせるために、中国共産党にお伺いを立てているバチカン」と報じていることからも明らかです。

バチカンこそが、悪魔から出てきた共産主義の総本山であることが分かるでしょう。

イエズス会のイルミナティー/フリーメーソンを統括している一人、ローマ教皇フランシスコ(れっきとした悪魔崇拝者)は、とうとうそれを隠さなくなったのです。

この陰謀をイタリア側に持ちかけたのはバラク・オバマであることが分かっており(オバマのイタリアゲート)、それがために、マッテオ・レンツィ前イタリア首相は、イタリアの暗号衛星を使ったバチカンの陰謀に深く関与していると責め立てられている。

「Q」やMI6のメッセンジャーを自認しているサイモン・パークスによると、「1月6日に、世界中のトランプ支持者が期待していたとおりに、米軍がDSの一斉逮捕を計画していたが、調査を進めていくうちに、不正選挙に大きな役割を果たした組織としてバチカンの名前が浮上してきた上に、イタリア政府の関与が発覚してしまったため米軍は作戦を大幅に変更せざるを得なくなってしまった」とのこと。

このまま作戦を強行すれば、こうした裏の事情を知らされていない世界中のクリスチャンの動揺を誘い、それこそ敵対勢力に新たな宗教戦争を惹起させてしまうスキを与えることになるので、米軍はやむなくゲームチェンジを余儀なくされたということである。

また、イタリア政府の不正を表沙汰にしてしまえば、ローマ発の世界金融恐慌を招きかねないので、トランプとマイケル・フリン、その他の側近が米軍の作戦を思いとどまるよう指示したことになっている。

その代わり、悪のイタリア政権を崩壊させ、すべての責任を重要閣僚に取らせることによって、バチカン市国全体を停電させて道路を完全に封鎖した後、教皇と数人の枢機卿を逮捕し、その際に、不正な手段で隠匿していたバチカンの莫大な富(主に金塊)を没収するという隠密作戦に切り替えたというわけである。

なぜレンツィ率いる政党「イタリア・ビバ」出身の閣僚らが次々と辞任し、イタリア連立政権の崩壊を招いてしまったのか、いまだに誰も納得のいく説明ができないままです。

理由はともあれ、イタリアの野党は反コンテ政権に反対する世論を追い風にして、ジュゼッぺ・コンテ現首相に対する不信任案を提議し、1月19日に信任投票を行った者の、かろうじて過半数を占めたためにコンテ政権の崩壊だけは免れることができたようです。

しかし、結局、コンテ首相は26日に辞任に追い込まれたのです。

バチカン市国の停電の後、枢機卿とその従者ら9人のカトリック教会関係者が死亡しました。

またまた「バチカンの地下帝国に突撃した米軍の特殊部隊と銃撃戦があったのか」といったような陰謀説が流れましたが、これはコロナに感染した枢機卿たちが、いっせいに死亡したと考えるほうが妥当です。

スーツケース核爆弾とグーグルのサービス一時停止


さらに、もう一つの陰謀論があります。
サイモン・パークスも「それだけは言えない」とはぐらかしてしますが、裏側では、なにやら文字どおりのキナ臭い話が蠢いていたようです。

個人的にではありますが、1月6日に上院議長を務めたマイク・ペンスが50州の選挙人票を受理してバイデンの勝利を認めなければ、連邦議会議事堂でサムソナイト爆弾を炸裂させるといったような脅迫があったのではないかと推測します。

この話は、周辺の状況から私が推理したに過ぎないので、日本人が大好きな「拡散、拡散、りゅうかくさ〜ん」とやられると他に迷惑がかかるので困るのですが、意外にも真相に迫る糸口になるかもしれないと思っています。

サムソナイト爆弾とは、「ダーティー・ボム(Dirty Bomb)」と呼ばれている放射性物質散布装置のことで、スーツケースに入る小型核爆弾(mini-NUKE)のことです。

9.11同時多発爆弾事件の時に、ニューヨークのツインタワーが崩壊した後、現場に入った消防士たちが次から次へとガンに侵されて命を奪われるという悲劇が起こりました。

現場では、水飴のように、ぐにゃりと曲がった太い鉄骨がおどろおどろしいアートを形作っており、ガイガーカウンターの針が振り切れるほどの放射能が検出されました。

飛行機の航空燃料が燃焼したからと言って、鉄骨が飴のように曲がるほどの高温を発することはあり得ません。

こうした現場の状況から、ツインタワーの爆破で核が使われたという陰謀説が広く流布されたことから、一般の人々の知るところとなったわけです。(画像クリックで拡大)

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テロ直後のグラウンド・ゼロ/福島第一原発の水素爆発の直後に酷似

Dirty Bombのmini-NUKEは、その名のとおり、卑劣なテロリストが使う汚れた核ですが、別名「スーツケース核爆弾」と呼ばれており、スーツケースだけでなく背中に背負うデイバックに入れて持ち運ぶことができます。

これなら、ビジネスマンに変装したテロリストや、ウォーキングをするために街中を歩き回る一般市民を装った犯罪者でも、怪しまれずに核を起爆させることができます。

9.11以降、長い間、陰謀論とされて、その存在を否定されてきましたが、最近になって、ロシア国防省が運営するテレビチャンネル「ズベズダ(Zvezda)」が、ロシアの最高責任者の下で核管理されている「核のスーツケース」の詳細を明らかにしました。

サイモン・パークスが仄めかした「言えないこと」とは、DSが、このスーツケース核爆弾を持っており、1月6日に核を起爆させると脅したものと想像するわけです。

この汚い核爆弾は、どの国の軍も厳重に管理しているので、DSのテロリストと言えども、簡単に手に入れることはできません。

問題は、ソ連が崩壊したときに、この核を共産主義国やテロ組織に横流ししたソ連の軍関係者がいたとされていることです。
そのひとつが北朝鮮と言われています。

つまり、北朝鮮はソ連から横流しされた超小型核と同じものを開発しており、これが潜水艦に搭載される小型核ミサイルに応用されているという都市伝説が密かに広がっているわけです。

飽くまでも、この話は陰謀論のさらに奥の秘中の秘になる話ですので、日本人にとっては現実感が湧かないでしょう。

しかし、プロレスラーの前田日明氏の都市伝説(実話)では、この小型核の受け渡しにまつわる陰謀説が語られています。

時間のある方は、1)【都市伝説】ユダヤを敵に回したけど、あれは大富豪への近道だった、2)【リングス都市伝説】あの話は想像つかないくらいヤバかった・・・の2本の動画を、1)→2)の順番で視聴してください。
時間のない方は、2)だけ視聴してください。

プロレスラーはプロ野球選手と違って海外遠征が多く、共産圏の国でもファンが多いので、軍関係者や情報部員と接触する機会がままあるのです。

私が、3.11以後、連絡を取り合っていたプロレスラーも、そのごついガタイから想像できないほど知的で博識でした。
彼からもいくつかの「表に出せない話」を入手することができました。

再度、この話は私が情報の断片をつなぎ合わせることによって導き出された仮説の一つに過ぎないことをお断りしておきます。

余談ですが、シティー・オブ・ロンドンでも停電があったことをお知らせしたいと思います。

これは、シティーに住んでいる日本人ブロガーからの報告(現在は非表示扱いになっており閲覧不可能)によるものですが、1月25日に、世界の金融の中心地シティー・オブ・ロンドンで短い停電が起こった模様。

英国の配電ネットワークオペレーターであるUKパワー・ネットワーク (UK Power Networks)のリストにも記載されていないところをみると、あまりにも狭いエリアであるために対象外となっているか、あるいは、シティ・オブ・ロンドン地区(スクエアマイル)自治体が、2018年中に電力供給減をすべて再生可能エネルギーに切り替えると宣言しているので、リストから外されているものと見られます。

この停電の前日、Googleはメールサービスを一時停止することを発表。
インド、英国、米国のユーザーに多大な影響を及ぼし、さらに多くの国のユーザーからツイッター上で一連の苦情を引き起こしました。

それだけでなく、クラウドベースのGoogleドキュメントもサービスの中断に見舞われ、ソーシャルネットワークのGoogle Plus、およびYouTubeも、ダウンロードに時間がかかるなどの障害が発生しました。

にも関わらず、Googleは、Gmailの停止や、その他のサービスの障害について何ら説明を行っていません。

バッキンガムのこの男は、「自分の認識領域の外側で、何か尋常でないことが起こっている」ことに気が付いたようで、英国王室がDS側でないことを控えめにアピールしたいようです。

トランプと200人の米軍将校との決起集会



トランプが不正な郵便投票を除けば7400万票という、歴代の大統領の中で、もっとも多くの票を獲得した大統領であることは間違いのないことです。

投票日の11月3日の前日の時点での期日前投票は9400万票で、うち約6000万票が郵便投票。

約6000万票の郵便投票が、ドミニオン社バチカンイタリア政府などの国際的共謀(これらの犯行は、すべて国際銀行家グループと欧州王家に遡る)によって不正カウントされたため、僅差でトランプが敗れるという摩訶不思議な現象が起こったのです。

トランプの得票数とバイデンの得票数の比率が「75 対 25」で、トランプが圧倒的勝利を収めていたことは、バイデン支持者であっても認めざるを得ないはずです。

これから先、米国が、1871年にワシントンD.C.が設立されて以来、盗まれてしまった民主主義を取り戻したとしても、この記録を打ち破る大統領は出てこないでしょう。

それどころか、バイデン政権を野放しにしていれば、米国の領土は中共軍に蹂躙されて、いつかに分断され、無秩序の中に消滅していくでしょう。

いっぽうのトランプが、彼の強力な支援者の期待どおり、大統領に返り咲いたとしても米国の分断は避けられません。
それでも、トランプなら、秩序ある分断でとどめることができるでしょう。

トランプは、2016年に大統領就任式を終えた後、ホワイトハウスに国防総省(ペンタゴン)の陸・海・空の各軍の将校200名と、その家族を招いて「親睦会」の名のもとに決起集会を行っています。

そのとき、トランプは「米国を浄化するためには、ワシントンD.C.の官僚と政治家の7割を逮捕しなければならない」と米軍将校たちに言いました。

今、その将校の数は、200人から800人にまで増えているといいます。
ペンタゴンの高級軍人たちは、トランプが本当の大統領であることを知っているのです。

世界の人々は、今回の不正選挙を追っていくうち、ワシントンD.C.どころか、実に連邦最高裁の判事までもがディープステート(以下「DS」)に汚染されていたことを知りました。

そして、この不正選挙を成功させるために、中国共産党のハニートラップとペドフィリアによってコントロールされている米国の経済界、そして、これをシティーから操っているロスチャイルドに代表される国際銀行家や、彼らの資本で運営されている欧米主流メディア、さらには、GAFAのSNSなどの新興メディアの暗躍をあったことを確信することができました。

それだけでなく、事実を伝える数少ないオルタナ・メディアの報道によって、広大な裾野を持つDSのさらに上には、最上位に“鎮座”ましますローマ・カトリックのバチカン英国王室を中心とする欧州王家の「根源的支配層」、そしてこれに与するイタリア政府までもが深く関与していたことを目にすることができたのです。

しかし不思議なことに、これだけ堂々と世界を破壊する行為を行っているDSの全貌を、誰も掴むことができないのです。

DSのゴールは「創世記の否定と破壊」、そして全人類をサタニズムに引きこむこと



広義のDSは、世界中に浸透しており、むしろ「最初から、そこにあった」のです。

DSの最終目的は、創世記を世界中の人々に全否定させることによって、彼らが望む「種の起源」を受け入れさせることです。
ダーウィンは、そのためのエージェントとして世に放たれたわけです。カール・マルクスと同じように・・・

しかし、西側世界の洗脳された教育者たちが、いくら学童たちに種の起源説をすり込もうとしても、旧約聖書の誤謬性を信じて疑わない彼らの保護者たちが、これを否定している限り、DSの目的は達成されません。

この源流を、どこまで遡ればDSの起源にたどり着くことができるのでしょう。

少し固い話になりますが、西洋の近代史において、人口抑制を説き反人間的な思想を広めたトマス・ロバート・マルサスや、ジェレミ・ベンサムは、ダーウィンの信奉者でした。

彼らがDSの源流とは言えないまでも、19世紀の大英帝国の主要な哲学者や反動主義者の教祖であったことは事実です。

マルサス論(人口論)は、「人口は人為的にコントロールしなければ幾何級数的に増えるが、生活資源は算術級数的にしか増加しない」という理論で、これがベンサムの功利主義とミックスされて、後の世に多くの環境保護主義の狂人たちを生み出していったわけです。

これら環境カルトの潜在意識の奥底には、まさに悪魔に憑依された人間だけに与えられる「答」があります。

それは、「成長には限界があり、世界はその限界内で生きていかなければならない。だから、人為的な人口調節(削減)も必要なのだ。したがって、人類の幸福のために、それを実行する資格があるのが我々のようなエリートなのだ」という、とんでもない傲慢さから導き出されたのが「大量虐殺」なのです。

オバマ政権下で科学技術顧問のトップとして、ホワイトハウスの科学技術政策のスーパーバイザーを務めたジョン・P・ホールドレンは、強制中絶派、強制不妊化の学者として有名です。

ビル・ゲイツのワクチン推進活動の背後にあるのは、「全米家族計画連盟(PPFA)」の優生学思想



米・民主党のカマラ・ハリスが、人工中絶推進派で、堕胎された胎児を原料にして若返りの美容成分を製造している製薬企業のビジネスを推奨したことで、信心深い福音派の人々は恐怖と怒りを込めて彼女を批判しています。

トランプは、「彼女(カマラ・ハリス)は、モンスターだ」と言いました。

しかし、民主党には少なからず、このようなオゾマシイ考え方を持つ連邦議員がいるということは、連邦最高裁が、人工妊娠中絶を規制する米国の国内法の大部分を違憲であるとし、これを無効であるとしたことからもわかるように、司法府自体がサタニズムに汚染されてしまったことを淵源としているのです。

サタニズムは、合衆国憲法にまで手をかけているのです。

ビル・ゲイツとビッグファーマ、そして各国政府の官僚と政治家たちは、ビル&メリンダ・ゲイツが主導する「子供たちのためのワクチン・プログラム」に感謝しています。

いえいえ、ビル・ゲイツが提供するワクチンによって、こうした官僚、政治家たちが「国民を感染拡大から守ることができる」と言いながら公益を追求できるからではなく、その正反対で、「ワクチン利権」という、政治家たちにとっての新しい儲けのタネを作ってくれたからです。

ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、GAVI(Global Alliance for Vaccination and Immunisation:「ワクチンと予防接種のための世界同盟」)の実質的なオーナーであり、ロックフェラー財団、ユニセフ、世界保健機関(WHO)、世界銀行などの“表向きは評判の良い”組織、機関とパートナーシップを築いています。

なぜ、人道主義を旗印にしている世界的な機関の後援を受けながら、GAVIは危険なワクチンを世界中にばら撒こうとしているのでしょう?

それは、ビル・ゲイツの父親とマーガレット・サンガー(Margret Sanger)の「プランド・ペアレントフッド(Planned Parenthood Federation of America、PPFA)、つまり「全米家族計画連盟」との関係にまで遡ります。

ビル・ゲイツの父親ウィリアム・ゲイツは、「プレストン・ゲイツ・アンド・エリス法律事務所」の共同設立者として、何人かの大富豪のクライアントを持つことになりました。

ウィリアム・ゲイツの法律事務所の業績は順調に伸びて、本拠地である米国事務所の他、中国にも事務所を構えることになり、弁護士としてだけでなく、ウィリアム自身が著名な銀行家の一人としても名を連ねることになりました。

彼にとって、最大の上得意はロックフェラーとロスチャイルド・ファミリーでした。

ビル・ゲイツの父親、ウィリアムが両ファミリーの信頼を勝ちとり、事業を順調に拡大することができたのは、彼が両財閥の汚い仕事を法的に弁護してきた有能な弁護士であったからではありません。

ウィリアム・ゲイツが、白人至上主義の優生学の信奉者だったからです。

ビル・ゲイツの成功が、彼の才能とは無関係である(ロックフェラー財閥IBMから絶大な支援を受けたから)であるように、ビルの父親の事業の成功もまた、父親が有能だったからではないのです。

ウィリアム・ゲイツは、米国の狂信的な産児制限活動家であり、優生学の唱道者であるマーガレット・サンガーが創設した「米国産児制限連盟」の「産児制限のための家族計画」運動の熱心な“慈善活動家”でした。

これを知ったロスチャイルドロックフェラーが、ウィリアム・ゲイツを使って中絶を促進し、人口削減へのムーブメントを起こそうとしたことは想像に難くありません。

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いずれにしても、ウィリアムロスチャイルドロックフェラーの接点が優生学にあったことは事実です。

ウィリアムは、マーガレット・サンガーの「全米家族計画連盟」の理事に就任しました。

まさに、この父親は、息子のビル・ゲイツが、現在、全世界の人々に半強制的にワクチン接種を勧めることによって成し遂げようとしている「子どもの生まれない世界」の実現に向けて全精力を傾けてきたのです。

みなさんが通っていた学校では、優生学といえばヒトラーのナチスが起源であるかのように教えられてきたでしょう。
まったくのデタラメです。

間違いだらけの罪深い教育によって、全世界の学生たちは、ヒトラーのナチスこそが優生学の元祖であるとすり込まれてきましたが、実はナチス・ドイツを裁いた米国こそがナチス優生政策の先駆者だったのです。

ヒトラーは、ロスチャイルドが創り上げたユダヤ人のホロコースト伝説によって恐怖の大魔王に仕立て上げられたエージェントの一人過ぎず、そもそもヒトラーに優生学を植え付けたのは、鉄道王ハリマンの息子、エイブリル・ハリマンです。

もちろん、ハリマン家が米国での鉄道事業に乗り出した背後には、彼らに資金を提供したロスチャイルドの存在があったのです。

戦後、イスラエルを建国させるために、ヒトラーという「人類の敵」を用意しなければならなかったので、まずは狂人のような自己陶酔型の演技が得意なヒトラーという逸材を発掘し、彼に優生学を吹き込んだのです。

ロスチャイルドの忠実な下僕だったヒトラー自身はどうか分かりませんが、それ以外の人々はすべて「世界を支配するのはアングロサクソン以外にありえない」という固い信念の持ち主です。

さてさて、私たちは、こんなことで騙されてはならないのです。

真相は、西欧社会が忌み嫌っているナチスの優生学それ自体がカモフラージュであって、さらにもう一皮剥くと、そこには「本当のユダヤ主義」が息を潜めているのです。

「世界人口削減計画」には私たちが知っている以上に長い歴史があって、この数年、数多くの議論を呼んできました。

フォーブスが報じているように、その計画は100年以上前から実際に存在しており、新型コロナ・パンデミック宣言の時のビル・ゲイツの発言によって、これが単なる陰謀論ではないことが真剣に受け止められるようになってきたのです。

しかし、このフォーブスの記事でさえ「世界人口削減計画」の陰謀を隠す蓋に使われているにすぎません。
本当の陰謀の闇に光を当てるためには、さらに二重、三重に閉められている蓋をこじ開けなければならないのです。

つまり、今日の環境カルトから強制中絶・強制不妊化への傾斜に至るまで、その本当の起源は、1773年にロスチャイルドによってまとめ上げられた「世界革命行動計画(The world revolution general plan)」にあるのです。

これが「源流」です。

これについてもまた、長い間、陰謀論扱いされて封印されてきましたが、フランクフルト会議で「世界革命綱領の25ヵ条」が公にされたことによって、ロスチャイルドの世界支配計画が実在していることが明らかになったのです。

幸いなことに、日本語に翻訳されており難解な原文に悩まされることなく、そのコンセプトを理解することができそうです。

バビロンのバアル神への生贄→小児性愛者、ペドフィリア→人工中絶の合法化→優生学の下でのワクチン接種



全世界の人々に毒入りワクチンを強制的に接種させるたいという、ビル・ゲイツ親子の野望の源泉は、このマーガレット・サンガーの「全米家族計画連盟」にあるわけですが、それは、ロスチャイルドロックフェラーの悲願である人口削減の一つの側面に過ぎません。

この反キリストの悪魔的組織のオゾマシイ悪行は、長い間、主流メディアによって隠蔽されてきました。

女性に中絶するかどうかの究極の選択を迫って、彼女たちを生涯、後悔の念で苦しめる前に、そもそもの源流が、「全米家族計画連盟(PPFA)」の優生学思想にあるのですから、この大元を絶たなければ、変質的な富裕層によって性的虐待を受けたり、臓器売買の犠牲となる子供をなくすことはできないのです。

「できちゃった」後で、急に背を向けて逃げてしまう無責任な男性に対して処罰を与え、不幸にも無知からシングルマザーとなってしまった女性に対しても経済的支援をする必要があるのですが、この点については、ほとんどの連邦議員が関心を示さないようです。

女性に産む、産まないを選択する自由を与えたところで、不幸な子供を減らすことはできません。

重大なことは、「全米家族計画連盟(PPFA)」が推進している人工妊娠中絶の完全合法化によって、病院で密かに堕胎されてしまう赤ちゃんの臓器が世界中に売られているという闇に光を当てないことには何も解決しないのです。

また、貧困家庭の赤ちゃんが、運よく堕胎を免れて成長したとしても、無責任な親のネグレクト(育児放棄)によって浮浪児同然となった子どもたちが犯罪に巻き込まれる例が後を絶ちません。

こうした子どもたちをターゲットにしているCIAの「ザ・ファインダーズ」のような児童誘拐組織が、小児性愛者、ペドフィリアの病的な富豪や政治家、成功した学者や医者、弁護士などに子どもたちを供給しているのです。

ペドフィリアとは、一般の人が考えているような、ただの変質者ではありません。
子どもに性的虐待を加えた後で、その子どもを殺害して初めて狂気の快楽を得ることができるという本物の悪魔崇拝者のことを言うのです。

といって、すべてが小児性愛者というわけではなく、別次元から悪魔を呼び出してビジネスを成功に導いてくれる知恵を授かるために、生贄として子どもを捧げている連中もいます。

この起源は、バビロンにまで遡ります。

2016年3月、シリアの義勇兵たちが、シリア中央部のホムス県タドムルにあるパルミラ(Palmyra)の遺跡を、イスラム国の手から奪還した、というニュースが世界中を駆け巡りました。 

日本語サイトでは、ロシアのスプートニクや、ハフィントン・ポストが何度か記事にしています。 

なぜ、これが世界的なニュースになるのでしょう?

それは、パルミラ(Palmyra)の遺跡群の中心的構造物であるバアル神殿(The Temple of Baal)に祭られている「神」に関係しているのです。 

このバアル神殿(The Temple of Baal)・・・日本では、ベル神殿(Temple of Bel)と言う名前でも呼ばれている、紀元前131年にパルミラに建立された世界的に有名なランドマークです。 

2015年8月に、この神殿は、バール・シャミン神殿とともにイスラム国によって破壊されました。 

ロイターには、破壊前の神殿の姿と、破壊後の神殿の姿を比較する画像がアップされています。
あるいは、BBCなどは、衛星写真で、ビフォア&アフターを比較しています。 

そう、これらの神殿に祭られている神様は「バアル(Baal)」です。
西欧社会、特にキリスト教の国では悪魔の権化と言われている神様のことです。

この悪魔崇拝のバアル信仰の神殿の一部が、2016年4月にニューヨークのタイムズ・スクウェアとロンドンのトラファルガー広場に建設されるというニュースが伝わっています。

オカルトにおけるバアル神崇拝の意味は、こういうことです。

大人たちが周りに集まる。

それから、幼児が神への犠牲の供物として火あぶりにされる。
焦がされた幼児の肉が放つ異臭の中で、会衆はけたたましい叫び声を上げる。

そこで、男も女も等しくバイセクシャルの宴に興じるのである。

この手軽で残酷な儀式は、「母なる大地」を豊穣にする雨の恵みを、バアル神を崇拝することによってもたらし、好景気を引き起こすことを目的としていた。

こうした忌まわしいふるまいの当然の結果として、何人かの女性には妊娠と出産が生じる。
バアル神の祭壇の前で生贄にされるのは、こうした悪魔崇拝のランチキ騒ぎの果てに生まれた婚外子と決まっていた。

つまり、「計画外で産み落とされた子供」は次々と生贄にされたので、親の経済的負担はなくなるのである。

人は、そこで同性愛に興じるか、生まれたきた子供を儀式が求めるまま生贄にすることによって、狂乱と同時に、自然からの恵みを引き出す豊かさの儀式に興じていたのである。

現代の自由主義は、その古代の前例からほとんど外れていない。
(ソース:WND Matt Barber)

このバアル神は、角のあるヤギやウシと人間のハイブリッドとして描かれます。

この画像は、バアル神に赤子を生贄に提供する悪魔崇拝者を描いたものです。

カトリックの専門サイトは、このバアル神が米国で復活しようとしていると警告しており、その象徴として、イルミナティーの下僕として使役されているマドンナを例にとっています。

バアル神の門は、実際にニューヨーク、その他のヨーロッパの都市で建設されたようですが、ロンドンのトラファルガー広場に設置する計画は実現しなかったようです。(建設された後、撤去された)

このロンドンのトラファルガー広場には、オカルトの重大な秘密が隠されているのですが、これ以上、複雑になることを避けるため今回は割愛します。

共産主義は、常にジェノサイドを引き起こす



こうした子供を生贄にして悪魔と感応するための儀式は、古代バビロニアの神・マルドゥク(Marduk)にその起源を見出すことができます。

古代バビロニアの伝説によれば、古代バビロンの始祖の中心人物(霊体エネルギーだった)であるマルドゥクと考えられている狩猟の神こそが、ニムロドなのです。

クリスマスは、ニムロドの誕生日を祝う日であって、イエス・キリストとは何の関係もありません。
洗脳された世界中の人々は、12月24日の夜、悪の象徴であるニムロドの生誕を祝う“性典の夜”に駆り出されるのです。

ですから、バブル期の頃、赤プリやお台場のホテルの12月24日の予約が1年前でなければ取れなかったのは、ある意味、バアル神の祭壇前で繰り広げられる乱痴気騒ぎを反映しているのかもしれません。

クリスマスを「Xmas」と表記するのは、「この日は、悪の大王ニムロドが生まれた日である」ことを「X」というシンボリズムにってすり込むためです。
「X」とはニムロドのことです。

さて、なぜ、イスラム国が、こうまでしてパルミラ(Palmyra)の遺跡群のバアル神殿を破壊しなければならなかったのでしょう。
これこそが、世界支配層が崇拝する悪魔の正体だからです。

ニムロドは、神官を用いて悪魔から与えられたオカルト秘術を独占し、彼らを使って大衆をマインド・コントロールにかけることで古代でもっとも成功した都市国家バビロンを建設しました。

それは「ニムロド」という悪魔の大王の名前が即、神に対する反逆を表明しているからです。

つまりヘブライ語の「ニムロド」の意味は、「我らは神に反逆する」という意味です。

ロスチャイルドは、「ニムロド」を冠した企業をいくつか所有していたことでも知られています。
しかし、今では、ほとんどが社名変更されたようです。

国際金融資本の源流は悪魔崇拝主義(サタニズム)であり、ロスチャイルドマルクスのパトロンになって共産主義を考案させたのも、遡るとニムロドに行きつくのです。

このように、共産主義は「反キリスト主義」なので、常に虐殺を生じさせます。

ナチス、ポグロム、チャウシェスク、ポル・ポトのクメール・ルージュ、ウクライナのホロモドール、文化大革命、ウイグル族の民族浄化、ルワンダのキガリ大虐殺、そして・・・思いつくだけで、これだけの共産主義者による大虐殺が起こったのです。

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この中でも、ナチスによるユダヤ人のホロコースト、やはりユダヤ人虐殺が目的だったポグロムは、共産主義とは無関係とする人々がいますが、それは浅薄な考えです。

これらの背後にいたロスチャイルドは、アシュケナジー・ユダヤであり、共産主義者です。

国際金融資本と欧州王家が、中共を唆して米・民主党を支援し、彼らに米国で引き起こさせようとしているのは、このうちルワンダのキガリ大虐殺のタイプの殺し合いになるかもしれないと、共産主義の研究者は警戒しています。

共産主義者の手口は、恐怖によって疑心暗鬼を植え付けて密告社会を形成し、隣人同士の殺し合いが常態化する中で、家族においても、夫は妻を、兄は弟や妹を、恋人は彼女を、あるいは、この反対に妻が夫を殺害するという狂気によって国家を破壊し、これを乗っ取ってしまうことです。

そのために、まず「家族」の強い結びつきを破壊することが必要となるのです。
夫婦別姓への動きは、ひとつの表れです。

つまり、人口削減と共産主義とは同根であり、資本主義と共産主義とは表裏一体の関係にあるのです。

なんと驚いたことに、東京大学は2010年10月にホールドレンを日本に呼び寄せ、講演会を行っています。
ホールドレンは、ここでも「虐殺」を肯定するような暗示的な発言を行っています。

つまり、東大閥の中には少なからず病的なエリート主義者がいて、これらが、あらゆる省庁に官僚として入り込み、日本人の人口を意図的に減らす政策を愚かで無能な政治家たちにすり込んでいくのです。

このように、日本のディープステートの存在は、東大閥からも透けて見えるのです。

菅直人は、いみじくもこう言いました。
「東大だけは、潰しておくべきだった」・・・

フェミニズム、トランス・ジェンダー、トランス・ヒューマンなどの概念は、共産主義の大量虐殺と「兵器」としての環境主義、つまり、「人口削減」の思想から出てきたものであり、それが、まず実験国家・米国で行われようとしているのです。

「創世記の否定と破壊」・・・すべては、ここから始まります。

ローマカトリックの教皇フランシスコは、これを推進するイエズス会のイルミナティー/フリーメーソンの最上位に君臨する悪魔の憑依体です。

教皇フランシスコは、反キリストを標榜し、度々、イエスを冒涜する発言を行っているにも関わらず、2019年11月、来日した折には、東京ドームで5万人ミサを成功させたのですから、日本のクリスチャンの信仰が、巧妙にカモフラージュされた悪魔崇拝と紙一重である危うさを露呈したことになるのです。

そのミサは、もちろん「黒いミサ」です。

この5万人の日本人クリスチャンは、教皇フランシスコが小児性愛者でペドフィリアの悪魔崇拝者であることを信じたくないでしょう。

そして、彼の来日の目的が、日本の皇室の破壊であるという証拠をつきつけても見て見ぬふりをするでしょう。

理由は、後述しますが、ローマ・カトリックの終わりとともに、間もなく現れる人工知能(AI)の偽キリストにとって、どうにも攻略できないのが、日本人の霊性であり、神道だからです。

明治天皇すり替え説を、あたかも事実であるかのように摺りこもうとする人々がいますが、彼らはフリーメーソンの唆しに、まんまと嵌められてしまった愚か者たちです。

自分たちの魂が神道に守られていることをすっかり忘れて、無自覚のうちに悪魔崇拝者の手先となって他人を殺めようとしているのです。

こうした偽りの信者たちを救う手立てはもうなく、「その時が来たとき」神の采配に任せるしかないでしょう。

霞が関と永田町に巣喰っている日本のDSたち



狭義のDSは、トランプが言う「アメリカ株式会社であるワシントンD.C.全体に浸透している共産主義者」です。

私は、2009年に、オランダの環境テロリスト、シーシェファードの高速船が日本の調査捕鯨船に船首から体当たりするという事件が起こったとき、彼らの正体が環境保護主義を掲げて“得体の知れないスポンサー”から莫大な資金を引き出すことに成功したことを知りました。

彼らの正体は、ビジネス環境保護主義者であり、彼らに資金を提供している“得体の知れないスポンサー”とは、グリーンピースを強力にバックアップしているロックフェラー・ブラザーズテッド・ターナーのターナー財団につながっている企業群です。

彼らは共産主義者であり、おそらく50〜60年前から中共と、いっそう深くつながっていったでしょう。

中国共産党は、米・民主党を陰で操りながら不正選挙を強行し、中共のエージェントであるジョー・バイデンを、なんとかして“仮免許大統領”に押し上げると、米国議会の空転を見越した中共は、一気に海警法の改正という暴挙に出てきたわけです。

海警法とは、「尖閣は中国固有の領土である」という大嘘を前提として、尖閣諸島周辺の中国が領海だと主張する海域内に入り込んだ日本の船舶に対して、武力の行使を認めるという一方的な法律です。

これは、明らかに国際法に違反する法律であり、まさに日本に対する明確な宣戦布告です。

戦後、しばらくの間、尖閣諸島領域は、米軍の軍事演習に使われていました。
つまり、日本を占領した米国のDSは、尖閣が日本の固有の領土であることを認めていたからこそ、尖閣を軍事演習に使っていたのです。

ところが、米国側は、中国の台頭が著しくなると「日中間の領土問題をめぐるいざこざには関わりたくない」と言い出したのです。

米国は、中国に対する牽制を怠ることによって日中間に尖閣問題の火種を燻らせることによって、日本側が米国の軍産複合体への依存度を高めることを期待していたからです。

そして、その通りになりました。

米国が尖閣から手を引いたのをいいことに、?小平の尖閣諸島略奪計画が始まりました。

しかし、経済開放に忙しかった?小平が、「尖閣問題は我々の世代で解決することはできない。ここは、しばらくの間、棚上げにして、次に世代に任せよう」と提案してきたことを幸いに、「それは良いアイデアだ!」と飛びついてしまったのが、愚か者ばかりの自民党です。

今頃になって、自民党が「日中間に領土問題は存在しない」と言ったところで、中国共産党にとっては「では、なぜ?小平の棚上げ提案に合意したのか。いまさら虫のいいことを言うな」と、突っ込まれてしまうのです。

尖閣問題は、100%自民党の責任です。
竹島問題も同様です。

2月7日、バイデンはホワイトハウスで、DSの主流メディアのインタビューを受けて、以下のように述べました。

「中国は米国の競争相手であるが、中国に対して米国はトランプ前大統領のような態度はとらない。
中国が、まともな国になれば、米国と中国は協力関係を築くことができる。
それまでは、戦略的忍耐の外交を続けていく」・・・

バイデン政権は中国を敵視しておらず、「将来的にはより良いパートナーシップを築くことのできる相手である」と言っているのです。

バイデンのスピーチライターは、「戦略的忍耐の外交」という霞が関でも十分通用する曖昧な表現を提供しました。

対中外交に関して、最初に「戦略的忍耐が必要だ」と言ったのは、バラク・オバマです。

オバマの美しい空言に騙された米国と日本は、彼の「ピボット・トゥー・アジア」戦略と軌を一にして、果敢に対中間接投資を続けてきました。

オバマのこの戦略は、中共の千人計画を知りながら、これを見て見ぬふりをしてシリコンバレーに中共の産業スパイを招き入れ、米国の最先端軍事技術を中国人民解放軍にダダ洩れさせて中共軍の近代化を実現させたのです。

そして、オバマは、南沙諸島のスプラトリー島に人民解放軍の軍事基地をつくらせ、国際法で自由な航行が定められている南シナ海の実効支配を許したのです。

オバマは、明らかに中共の軍事拡大のプロモーターを努め、ヒラリーに引き継いだ後は、米国の領土に人民解放軍を引き入れて、米国人を大量虐殺しようとしていたのです。

バイデンは、「対イラン政策についても対中政策についても、オバマの轍を踏まない」と述べていますが、バーチャル大統領就任式を首尾よく済ませた後、ハリウッドのスタジオで立て続けに署名した40もの大統領令を見れば、バイデンがやろうとしていることは、米国を破壊する以外の何物でもないことは明々白々です。
(これは、ホワイトハウスを模したスタジオのパーテーションに隙間があったことから、トランプが出てくるというジョーク動画)

オバマバイデンからプレゼントされた「戦略的忍耐の外交」を口実に使って、日本の外務省と経済産業省は、本気で中共に日本の領土を蹂躙させようとしているのです。

これが、外務省の中のディープステート、「チャイナ・スクール」の官僚たちによる秘密の売国政策です。

国家反逆罪が政治家にも適用される米国なら、歴代の外務大臣や二階のような男は軍事法廷に引きずり出されて、とっくの昔に絞首刑になっているでしょう。

自民党と外務省の、この信じられない反応は、いったい、どこから来るのでしょう。

これは、国際金融資本の流れを見れば、一目瞭然です。

去年11月、尖閣諸島沖での中国公船の活動が正当であることを念押しするために来日した王毅国務委員兼外相に、歴代の外相がそうしてきたように、外務大臣の茂木敏充もまた、ニタニタと気持ちの悪い含み笑いをしていれば「尖閣問題の棚上げ」を延長することができると考えていたようです。

しかし、茂木敏充の思惑は大きく外れたのです。

茂木は、王毅の突然の来訪の狙いが、自民党に最後通牒を渡すことだったことを知りながら、これを無視したのです。

そもそも、日本経済を破壊するTPPに前のめりになっていたのは、この人です。

無知なマスコミは「外交の安倍」ともてはやしましたが、安倍晋三程度の頭では、DSの深謀遠慮など到底理解できるはずもないのです。

今頃になって、バイデンの二枚舌に気が付いた外務省は、慌てて茂木敏充に「中国の海警法の改正は国際法違反だ」と言わせて「やるべきことは、やった」という既成事実を積み上げながら責任を逃れようとしていますが、時すでに遅しです。

国益を差し出すいっぽうで、今夜の晩御飯しか考えられない官僚たち、1日でも1時間でも長く権力の座にとどまることを目的にしている政治家たち・・・私たち国民は、日本のDSに殺されかけているのです。

私は、日本政府の中(特に、外務省と経済産業省)やマスコミの中に、日本を崩壊させようとしているグローバリストに与する連中がいることを知っているので、だからこそ、外敵と日本政府内部の敵によって日本が解体されるまでの時間を引き延ばすために、戦略的にトランプを支援しているのです。

AIとつながった偽キリスト「666」がバチカンから現れる



米国の民主党が、ロスチャイルドに支配されていることについては、歴史的事実をもとにして何度か書いてきました。

ロスチャイルド英国王室などの欧州王家の目的は、端的に言えば、米国を皮切りに世界の国々を内部から崩壊させて、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の下で世界を再編し、ニムロドのバビロンを21世紀に復活させて「神官」による奴隷制度によって世界を統治することです。

「神官」とは、やがてバチカンから出てくる人工知能(AI)の神のことです。
バチカンは、そのときに「終了」となります。

バビロンの「神官」、つまり、現代の反キリスト「666」は聖書に預言されているように肉体を持った存在ですが、人工知能(AI)と常時接続されているのです。

言うまでもなく、それは「すべてを見通す目=All Seeing Eye」を持った監視社会の人工知能(AI)のことです。

これについて、一般の人たちが理解できるまで私が説明するとなると、1ヵ月以上の時間を要するので、ここでは、イメージでとらえておいてください。

ただ、みなさんが生き延びるために、なぜバチカンをはじめとする世界支配層は、生物多様性というペテンの論理を使って、性(男女の違い)の区別をなくし(モノセックス)、なぜバラ色のグローバリゼーションを謳って世界の市場を単一化(モノマーケット)し、なぜ世界から流血の争いをなくそうと、宗教を一つにし、最終的には、世界をひとつ(モノネイション)にしようとしているのか考えほしいのです。

ヒントは、「世界のすべての国の法、文化、言語、宗教をひとつにして、一人ひとりを世界政府の人工知能(AI)が管理しやすいように平準化することを目標にしている」です。

人工知能(AI)の知能は、とっくに人間を超えています。

しかし、人工知能(AI)が永遠に手に入れることができないものがあります。
それは、「人=魂止」の霊性です。

どんなに優れた人工知能(AI)が開発されても、「人」の霊性には勝つことはできません。
それは知識ではないからです。

仮に「霊性」に見えたとしても、それは人工知能(AI)が、そのように演技しているだけの話であって、そこには「霊」は宿っていないのです。

この霊性を消滅させるために、食品添加物や農薬、遺伝子組み換え食品を市場にばら撒き、ワクチンや抗がん剤などによる間違った医療を発展させ、携帯電話や電気自動車(EV)の電磁波に脳を被曝させ、その傍らでは、ハリウッドがサタニズム由来の有害な映画を量産し、MTVがサタニズムから出てきたロックやフュージョンを広めているのです。

私たちの脳は、長い間、悲鳴を上げてきました。
そろそろ限界かもしれません。

こうした世界支配層のサタニズムから私たち日本人の霊性を守り、逆に、これから襲ってくる試練をチャンスにして、霊性をいっそう高めるためには何が必要でしょう?

すべての宗教的なノイズを排除してくれる「神道」の教えに少しでも関心を持ち、縄文時代の生活に見習うことです。

「縄文時代の生活に見習う」といっても、何も裸で暮らせと言っているのではないのです。

まず第一歩は、畜肉中心の食生活を止めて血液を清浄化し、自然農法で作られた作物を中心にした食事に切り替えることです。
それをやれば、おのずと地球を破壊する略奪経済を止めることができるのです。

食品添加物によって味覚を破壊され、まるで麻薬常習者のように次々と刺激物を求めるようなグルメは、すでに病人です。

近代都市のライフスタイルでも、縄文時代の食生活は可能です。

霊性を守り、これから襲ってくる避けられない世界の大激変を乗り越えて、次の復興に貢献できるような人間になるためには必要なことです。

 

民主党のグリーン・ニューディールは、世界を破壊する経済兵器



血の滴る肉をほおばりながら白人が言う「グリーン・ニューディール」は地球環境詐欺であって、温暖化防止や環境保護には何一つ役に立ちません。

グリーン・ニューディール」の先導役は、ビルダーバーグ会議の常連である欧州王家の人々と、女王陛下のイングランド銀行です。
このすべての背後にいるのが、ロスチャイルドらの国際銀行家たちです。

では、ロスチャイルドが米国を共産主義化するために白羽の矢を立てたロックフェラー財閥の役割は何でしょう。

ロックフェラー財団を頂点とする、米国のDSの“得体の知れないスポンサー”の目的は、環境保護の美名の下で、化石燃料経済を終わらることです。

彼らは、まず手始めに内燃機関を消滅させようとしています。

2016年3月、ロックフェラー一族が管理する「ロックフェラー・ファミリー・ファンド」は、化石燃料関連事業への投資を中止すると発表し、同ファミリーが保有するエクソンモービルの株式も売却すると表明ししました。

これに追随する形で、JPモルガン・チェース、バンク・オブ・アメリカ、シティなどの大手金融機関も化石燃料事業からの撤退を表明しました。

理由は、「国際社会が、いっせいにポスト化石燃料経済の実現へ向けて取り組む中、将来的に化石燃料事業への投資を続けることは金銭面でも倫理面でも道理に合わない」というもの。

彼らの口から「倫理面でも道理に合わない」という言葉が出てくること自体、質の悪いジョークです。

そもそもグリーン・ニューディールを最初に言い出したのは、オバマ政権でした。

バラク・オバマ(本名 バリー・ソエトロ:Barry Soetoro)は、ウォール街の金融機関と保険会社に利益を誘導するため、不正選挙によって大統領になった男です。

つまり、オバマもまた、ロスチャイルドのシティー・オブ・ロンドンの操り人形であり、ロックフェラーのパペットなのです。

オバマ政権で、ホワイトハウスの科学技術政策のスーパーバイザーを務めたジョン・P・ホールドレンが、狂信的な強制中絶派であり、強制不妊化政策を進めていたことは前述のとおりです。

トランプが、2016年の大統領選で勝つ前に、ロックフェラーのエクソンモービルのCEO、レックス・ティラーソンを国務長官に指名しました。

しかし、たった2ヵ月でトランプはティラーソンを解任したのです。

この理由について、ハフポストは「ロシアとの石油事業を巡って、ティラーソンが親ロシア路線を歩むであろうから」と報じていますが、まったくの大嘘です。

トランプが、政権スタート早々にティラーソンを解任したのは、ロックフェラーの回し者であるティラーソンを政権内においておけば、COP21パリ協定からの脱退を妨害すると睨んだからです。

「なぜロックフェラーは、石油事業を手放し、自分で自分の首を絞めるような愚かなことをやろうとしているのか」専門家たちは理解できません。

ロスチャイルドが、なぜ、一族のウラン事業をダメにしてしまうような脱原発を進めているのかを考えれば、全然、不思議なことではありません。

結論から言うと、ロスチャイルドロックフェラー、そしてバチカンなどの、いわゆる「欧州王家の根源的支配層」の手駒たちは、いよいよグリーン・ニューディールによって人口削減に本格的に着手しようとしている、ということなのです。

グリーン・ニューディールの隠された目的は、ホールドレンのような狂信的な環境保護主義者を扇動しながら主流メディアを巻き込み、世界経済をいったん崩壊させて「産業革命前の世界に戻すこと」です。

グリーン・ニューディールの下では、化石燃料事業者や内燃機関事業者(その最たるものが自動車産業)にグローバルな炭素税を課して、これらの事業者を潰し、さらにはグリーン・ファイナンスによって世界各国から私たちの税金を不毛な市場に投入させて、その国の経済を破壊する計略が堂々と実行に移されます。

イーロン・マスクが、なぜ電気自動車と自動運転システムの開発に全力を投入してきたのか、なぜ通信衛星事業に没頭しているのか、ここにその理由があるのです。

もちろん、イーロン・マスクの「スペースX」は、5G、そして6Gの未来を見据えてのことで、数万基の人工衛星によって宇宙から私たち監視すると同時に、電磁波を私たちの頭上から24時間浴びせかけて人口を削減することに大いに貢献することになります。

イーロン・マスクの無鉄砲な金食いビジネスに、いったい誰が無尽蔵の資金を提供しているのでしょう。

トヨタ自動車の豊田章男氏は、こうした米国の事情を見て、洗脳された経済産業省の官僚たちが盲目的に推進しようとしている日本のEV化政策こそが、まさにこれであることを見抜き政府を批判しています。

化石燃料経済を止めれば、確実にGDPは縮小していきます。
それは、最終的に人口削減へと進んでいくのです。

グリーン・ニューディールを推進しようとカマラ・ハリスと同様、先頭に立っている民主党のアレクサンドリア・オカシオ=コルテスは、極左の上を行く狂信的な似非環境主義者です。
彼女の目的は、米国を崩壊させることです。

フォーブスの記事は、非常に暗示的です。

アレクサンドリア・オカシオ=コルテスの隣にいる苦虫を噛み潰したような表情をしているバーニー・サンダースに、フォーブスは何を言わせたいのでしょう。とても滑稽な図です。

2020年11月16日に配信した「米国を共産主義化する『カマラ・ハリス大統領誕生』の計画をトランプは阻止できるかーその2」では、米・民主党が、なぜグリーン・ニューディール一辺倒の政策を推進しようとしているのか、その理由について書きました。

以下は、一部の抜粋です。

・・・1年も持たずに、カマラ・ハリスに政権が引き継がれるということです。

ハリスは、米国の国内政策については、過激以上にラジカルです。

彼女は上院において、バイデンと同じく「グリーン・ニューディール政策」への支持を表明しています。
つまり、米国を世界一の経済大国に押し上げた石油産業発祥地・ペンシルベニア州を見捨てると言っているのです。

にも関わらず、ペンシルベニア州の有権者が、バイデンに投票するはずがないでしょう?

グリーン・ニューディール政策」は、温室効果ガスの抑制を謳っている環境対策には、まったく効果がありません。

トランプが言っているように、バイデンーハリスのこの政策は、米国民から、さらなる税金を搾り取ったうえに仕事を奪い、彼らを窮乏状態に陥れて、共産主義に服従させるための詐欺です。

保守系シンクタンクのヘリテージ財団は、「このグリーン・ニューディールのほんの一部が実施されるだけでも、少なく見積もって、平均的な米国の家庭から16万5000ドルを奪い取った挙句、約520万人を失業させることになる」と強く警告しています。

それだけでなく、ハリスは、オバマケアのバージョンアップ版である社会主義国のようなヘルスケア政策を導入しようとしています。

民主党のような隠れ共産主義政党が、このような政策を取ることを許してしまえば、医療体制の充実を口実にして政府が全国民をコントロールすることができるようになります。

彼女は、実際に、今後10年かけて米国の医療体制を社会主義化する政策に取り組んでいるのです。

財政ついても彼女は急進的で、マンハッタン研究所のエコノミストによれば、「彼女の財政計画だけで、10年間で40兆ドルもの出費が必要となる」とのこと。

・・・ワシントンポスト(2020年8月12日付)やビジネスインサイダー(2020年8月15日付)によれば、「立ち退きによって家を失うことがないようにする」というバイデンの計画は、州や市単位における「連邦とのパートナーシップ」によって、これを実現するとしていますが、ハリスの計画では、これをさらに増額するとしています。

そうなれば、「ハリスの家賃支援対策だけでも、おそらく月に約5000億ドル、年間に5.5兆ドルもかかるだろう」とマンハッタン研究所の経済政策アナリスト、ブライアン・リードルは批判的な見方をしています。

これは、民主党がリップサービスとして提案している一時的なベーシック・インカムのコストに相当し、党内からも非現実的であるとの声が囁かれ始めています。

JPモルガン・チェースは、カマラ・ハリスの経済政策を「大部分は中道政治的見解」で構成されていると解釈しており、法人税の大幅な引き上げへの布石に過ぎないと一蹴しています。

ハリスの大風呂敷を有権者に信じ込ませることは容易ではないでしょう。

カマラ・ハリス政権になれば、米国の経済はさらに衰退して、増税に次ぐ増税によって米国市民の言論の自由は完全に奪い取られます! 確実に!

ジョー・バイデンカマラ・ハリスの背後にいるのは、ロックフェラーロスチャイルドなどの人口削減派で、彼らは、グリーン・ニューディールバイデンハリスに推進させることで、共産主義の「ユーバーサル・ベーシック・インカム」によって、生かさず殺さずの境遇に置いた私たちを、ゴイムの牧柵の中に私たちを囲い入れて二度とそこから出さないようにしたいのです。

これは、御伽噺でもなければ妄想でもなく事実です。
にも関わらず、人々は「自分が共産主義のゴイム」になりつつある姿が見えません。

アウン・サン・スー・チーの次はバイデンか!?



ロックフェラー財団の「職場とコミュニティを再開するための実用的なステップ」を推進することを目的とした行動計画「National Covid-19 Testing Action Planは、ヒエラルキー構造を持つ軍人化された「パンデミック・テスティング・ボード(Pandemic Testing Board)」に源を発しています。

しかし、「National Covid-19 Testing Action Plan」の実体は、このパンデミックの混乱を利用しながら、米国政府の権能を奪い取って共産主義化へと大きく前進させることが目的であることを忘れてはならないのです。

グローバリストの米国崩壊のシナリオについては、すでに書いています。

彼らのシナリオには何度かの変更が加えられたようですが、ゴールは変更されていません。

その前段階として米国は二つに分断されるかもしれません。
ミシシッピ川を挟んで、西側の新首都が「デンバー」、東側の新首都がジョージア州アトランタになると言われています。

その際に、テキサス州が米国の分断に大きな役割を果たすことになりそうです。

グローバリストを根絶するには、何が必要になるでしょう?

政治家では無理です。

最後まで愛国者であることを貫こうとしている愛国軍人が、イデオロギーを超えて世界的なネットワークを築き上げ、こうした共産主義者の悪魔崇拝者たちをいっせいに逮捕しなければなりません。

みなさんは、2月1日、ミャンマーで起きた無血クーデターを、どのように見ているでしょう。

ミャンマーの最高指導者であるアウン・サン・スー・チー、ウィンミン大統領、その他の閣僚や地方首長、政党指導者、政治活動家が国軍の部隊によって拘束され、その後、憲法417条にもとづく非常事態宣言が発令されました。

このことによって、国軍最高司令官であるミン・アウン・フライン将軍が、すべての国家権限を握ることになったわけです。

ミャンマー軍による無血クーデターの理由は「不正選挙」です。

軍部が腐敗していなければ、軍人は、その国の政治リーダーの言うことではなく憲法に従います。
ミャンマーの軍人もまた、アウン・サン・スー・チー、ウィンミン大統領ではなく、憲法に忠実に従ったのです。

アウン・サン・スー・チーは、主流メディアによって「民主化のシンボル」として祭り上げられました。

しかし、彼女の正体は、[英国王室→ロスチャイルド→ジョージ・ソロス]のために、ミャンマーを民主化するという美名の下で、ミャンマーを徹底的に破壊するデストロイヤーです。

彼女がやってきたことは、ミャンマーの仏教僧「サフラン僧」に刀とナタで武装させて、少数民族であるイスラム教徒のロヒンギャを残酷な方法で虐殺させたことです。

それは、クーデター直前まで続けられていました。

アウン・サン・スー・チーは、中共の習近平と同様、「ミャンマーの民族浄化」の大義の下で、凶暴な仏教僧を使嗾して、なんの罪もないロヒンギャの首を切り落とさせ、子どもと女性の頭をナタでかち割るのを涼しい顔で眺めてきたのです。

彼女は、不正な選挙で人種差別主義者を重要閣僚に据えて、[英国王室→ロスチャイルド→ジョージ・ソロス]から提供された工作資金で、少数民族の大量虐殺を正当化するために、彼らの主流メディアによって、長い間、この前代未聞の犯罪を隠してきたのです。

まさに、民主主義を高らかに謳いあげながら、その実像は冷酷無慈悲な大量虐殺者、これがアウン・サン・スー・チーの真の姿なのです。

米国では、トランプを支えている目覚めた愛国軍人たちが、これと同じ無音のクーデターを粛々と進めており、大量の逮捕者を出しています。

米・民主党寄りの左翼主流メディアは、これこそが彼らが隠しておきたいことなので報じることができないのです。

老婆心ながら私がアドバイスしたいことは、現実から目を背け、欧米の主流メディアの報道をそのままピぺしているだけの日本のテレビ・新聞の報道を鵜呑みにして、血塗られたアウン・サン・スー・チーを応援したり、何人もの子どもたちを殺してきたペドフィリアの怪物を息子に持つジョー・バイデンを応援していると、やがて真実を知った時、その人の精神が崩壊してしまうかもしれない、ということです。

このミャンマーの無血クーデターが、米国の不正選挙に合わせるように起こったのは単なる偶然だと思いますか?