「最後の審判」に備えるユタ州に集中移転するカリフォルニア州のビッグテック

★黙示録
「最後の審判」に備えるユタ州に集中移転するカリフォルニア州のビッグテック

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ハリウッド・セレブのプレッパー生活

米国では、よく知られているイルミナティー研究の第一人者、ウェス・ペンレ(Wes Penre)が、近い将来、米国で起こることについて書いたのは10年前です。
彼は、そのとき「米国から早く逃げて!」と警告しました。

その内容については詳しく書きませんが、米大統領選以後のワシントンD.C.の異常事態を見るにつけ、日を追うごとに彼の警告が実感をもって迫ってくるのです。

米国内の住民の移動は、かれこれ10年ほど前から顕著になっています。
それは、シリコンバレーやサンフランシスコから始まりました。

それが一気に加速されたのは2016年の大統領選以降のことで、現在、それは「国内の民族大移動」と呼ばれています。

民族大移動の第一波は、カリフォルニア州の各都市から、フロリダ州、サウスダコタ州、ニューメキシコ州などの「サンシャイン州」への大規模な移住となって起こりました。

中でも経済にゆとりのある人々は、テキサス州、ネバダ州、アリゾナ州などへ移動しています。

いっぽうで、米国内で本格的な内戦が始まることを危惧しているプレッパー(prepper)たちは、米国中央部や東部へ移動を開始しました。

彼らは、最後の審判の日(Doomsday)が間もなく訪れると信じており、そのときに備えて体を鍛え武術を習得し、銃と大量の弾薬、そして数ヵ月分の食料を備蓄して森の中のログキャビンなどに住んでいるのです。

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一般に、プレッパーは、それまで都会でサラリーマンをやっていた人たちですから、十分な資産を持っているというわけではありませんが、それでもビットコインを安値で仕込んでいたり、ドルを金(ゴールド)の現物に換えたりしてサバイバルのための資金を増やしています。

ハリウッド俳優でプレッパーと言えば、何よりスティーブン・セガールの名前が挙げられるでしょう。

彼は日本で学んだ格闘技を生かして、俳優としてだけでなく自らメガホンを取って、40作以上の「沈黙シリーズ」をリリースしてきました。

4回の離婚歴を持っていますが、最初の妻は大阪の合気道道場の女師範で、彼女との日本での暮らしがきっかけとなって日本武道に熱中し、ハリウッドスターへの階段を駆け上っていくことになります。
このとき、二人の間にもうけた愛娘、藤谷文子も映画デビューを果たした後、米国に移り住んでいます。

そんなセガールに、あるとき「天啓」が降りてきたのです。

以来、彼はプレッパーに変身し、現在は、コロラド州には一般に開放している観光牧場を、ロサンゼルスのマンデビル・キャニオンに別荘と5000エーカーの農地を、ルイジアナ州には家を所有しています。

また、2007年まで、カリフォルニア州北部に約1000エーカーの農地を所有しており、治療用オイルの原料であるラベンダーを栽培していました。
さらに、同州サンタ・イネス・バレーにも広大な不動産を所有しており、ここでは赤ワインの原料であるカベルネを栽培しています。

セガールもご多分に洩れず暗号通貨に手を出して、これを違法に宣伝したことから米証券取引委員会に睨まれていましたが、現在は、解決済みとのこと。

また、マーシャルアーツ(武芸)を通じてロシアのプーチンと意気投合したことから、たびたびロシアを訪れ親交を深めてきました。
以来、ロシアとの縁がますます深まり、2016年11月には、ロシア大統領令によりロシアの国籍を取得することとなったのです。

この件について、セガールはマスコミに対して「米露関係を発展させるため、できる限りのことをしたい」と説明していますが、口さがない連中は「セガールはロシアのスパイになった」と噂しています。

現在、セガールは俳優業と武道家を兼務しながら、テキサス州ハズペス郡の保安官まで務めています。

セガールの居場所を訪れたという人が、「大草原の向こうからハマーに乗って砂塵を巻き上げながらやってきた。手にはショットガンを携えて・・・」と言っているところを見ると、主にコロラド州の別宅にいるのではないかと推測されます。

もちろん、これはセガールのイメージに合うように誇張して表現したに違いありませんが、それでも10年前からのセガールの足跡をたどると、まさにウェス・ペンレの警告「米国から早く逃げて!」を真剣に受け止めているプレッパーそのものの暮らしぶりであることは確かなようです。

将来的に?栄する州と凋落する州との明暗がはっきり

カリフォルニア州の財政状態は、ハリウッドのマッチョのノータリーン、アーノルド・シュワルツェネッガーが州知事を務めるようになってから悪化の一途を辿るようになりました。

2009年7月1日、彼は、同州の財政危機を受け、財政非常事態を宣言しました。
以来、寸でのところで何度もデフォルト危機を回避しながら、借金をつみ重ね今日に至っています。

トランプに対しては「史上最悪の大統領だ」と酷評していますが、それもそのはず、州知事選の際、シュワルツェネッガーは共和党から立候補しましたが、政策は民主党寄りで、実際に民主党から多くの支援を受けてきました。

高額な住民税、高い住宅費、高騰する物価に多くの住民はたちうちすることができずに、すでに他の州に移転してしまいました。

企業のほうも高い法人税に喘いでおり、なおかつ良質な労働力の確保が難しくなってきたため、次々と他の州に本社を移転する企業が出てきました。

北米トヨタは、2017年に、ひと足早く本社をカリフォルニア州からテキサス州に移転しています。

当然「トヨタ王国」は米国でも城下町を形成していたので、本丸が引っ越しをすると、日系資本の食料品店や日用雑貨・衣料品店も一緒にテキサス州に移動していきました。

この10年でカリフォルニア州から他の州に移転していった企業の数は約9000社。
カリフォルニア州の産業空洞化も時間の問題です。

もちろん、その後には中国資本が乗り込んでくるでしょう。

この1年で、カリフォルニア州の経済がどれほど落ち込んでしまったのか、ひと目でわかるレポートが出てきました。

ミルケン研究所が発表した「ベスト・パフォーマンス・シティーズ2021」がそれで、経済的なパフォーマンスに優れている都市のランキングが公表されています。

「経済的なパフォーマンスに優れている都市」とは、雇用状況、賃金、住宅費、各家庭へのブロードバンドの良好なアクセス、ハイテク産業の将来性と成長性など、いくつかの指標をもとに導きだされた「都市の魅力度」のことです。

2020年の全米第1位はサンフランシスコ。第5位はサンノゼでした。
しかし、2021年のレポートでは、なんと24位と21位にまで一気に下落してしまったのです。

反対に上昇が著しいのはユタ州の大都市で、2020年に全米第2位だったプロボオーレム(Provo-Orem)が、とうとう第1位に上り詰めました。
プロボオーレムは、これで、ハイテクGDPの集中度とハイテク産業の数でもトップの都市になったのです。

プロボオーレムは、比較的新しいイノベーション・センターですが、シリコンバレーよりも大幅に低いコストで大手IT企業を魅了し、西海岸から大勢の優秀な労働者を迎え入れています。

また、ユタ州の州都であるソルトレーク・シティーは、2020年は25位でしたが、2021年は一気に第4位に躍り出てきました。

ユタ州躍進の理由は、ITセクターがカリフォルニア州を離れて、続々と、新天地ユタに移転してきたからです。
これを加速させたのが、コロナ禍の中でのテレワークです。

IT企業は、もはや「出社に及ばす」とばかり、スキルさえあれば地球のどこに住んでいても高い報酬を払って雇用するのです。

すでに、イーロン・マスクが、悪政のカリフォルニア州に愛想をつかしてテキサス州に移転を済ませ、ビッグテックのオラクルが、本社を、カリフォルニア州レッドウッドシティーからテキサス州オースティンに移動させたり、ヒューレット・パッカード・エンタープライズがシリコンバレーからテキサス州ヒューストンに移転を始めているように、これからもカリフォルニア州から大手IT企業が出ていくでしょう。

カリフォルニア州からの人口流出が止まらないのは、増税と生活費の高騰だけでなく、治安の悪化が止まらないことも理由の一つです。

特に人口流出が著しいのはサンフランシスコで、住民が大挙して他の州に移り住んでいます。

サンフランシスコの街頭での薬物乱用が後を絶たず、大通りでさえ、常に麻薬の注射針や人間の糞の山が散らばっている有様です。
サンフランシスコの住人は、「そんなことはない」と言うでしょうけれど、他の清潔な州から比べれば雲泥の差であることは否定のしようがありません。

何よりも住人たちが潜在的に恐れているのが、頻繁に起こるようになった山火事や巨大地震が海岸を襲う可能性です。
無数のサンフランシスコの人々は、こうしたストレスから解放されたいのです。

無能なギャビン・ニューサムがカリフォルニア州知事に就任するやいなや、あまりのダメさ加減に、なんと2019年から2020年の間に5回ものリコール運動が起こりました。

いずれも必要署名数が集まらずにニューサムを追い落とすことができずにいますが、今回のコロナ禍の間違った対応が致命傷となって、すでにリコールに必要な150万筆が集まっているので、今度こそ、カリフォルニア州の住人たちのストレスは少しばかり軽減されるかもしれません。

ちなみに、ソルトレーク・シティーですが、住民の約6割がモルモン教徒で占められていると言われている宗教都市です。(一説には85%という数字もある)

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モルモン教(正式名称は「末日聖徒イエス・キリスト教会」)は、イルミナティ─/フリーメーソンの教義からでてきた宗教で、その総本山であるソルトレーク・シティーの地下には、世界最終戦争に備えて、巨大な地下街と富裕層のための巨大な地下シェルターが、いくつも建設されています。

さらに、ソルトレーク・シティーの山岳地帯「リトル・コットン・ウッド・キャニオン」の北の端には、巨大な岩山の奥深く600メートルも掘り進めた地下に、モルモン教の「グラナイト・マウンテン記録保管庫(GRANITE MOUNTAIN RECORDS VAULT)」があります。

このグラナイト・マウンテン地下記録保管庫の内部は、常に乾燥した状態に保たれ、環境制御された状態で記録(マイクロフィルム)を長期間保管できるようにしてあります。

厳重な保管庫の中のマイクロフィルムを管理する管理オフィス、出荷、搬入口、再処理施設、およびデータ回復ラボも、同じように完全に環境制御されたと状態に置かれています。

この地下保管庫には、家系に関する情報(家系図のようなもの)が収められた240万個のマイクロ・フィルム・ロールと、100個のマイクロ・フィルムフィッシュ(フィルム数枚を1枚に収めたもの)が収納されています。
これは、ページ換算すると、30億ページと同等の家系情報になります。このマイクロ・フィルムの数は、1年当たり4万個ずつ増え続けています。

これらの膨大なマイクロ・フィルムは、1999年以降、デジタル化され、地下保管庫に収納されています。
モルモン教会は、この家系データを、ファミリー・サーチ・ウェブサイト(FamilySearch website)を通じて、一般にも利用できるようにしています。

このサイトから登録すると、あなたの知らなかった血縁にたどり着くことがあるかもしれません。
テレビのバラエティー・ショーでよくやっているような、ある芸能人が昔の武将の子孫だったことが分かった、というような話です。

モルモン教のファミリー・サーチのオフィスは、ユタ州ユタ軍の都市「レヒ(Lehi)」にあります。

あなたも、ご自身のルーツを探るために登録してみてはいかがでしょう。
その代わり、彼らの優生学的な立場から、あなたの血流があからさまにされてしまうでしょう。

止めたほうがいいです。

さらに、モルモン教徒であるという理由から、優先的にFBI捜査官として採用されたり、CIA職員、国土安全保障省(DHS)職員に採用されるというケースが目立っています。

つまり、米国は、トランプがホワイトハウスに戻ってこようと、フリーメーソンによって建国され、フリーメーソンによって運営されている国であるという現実が変更されることは将来もないということです。

最後の審判の日に備えているモルモン教徒の食料の備蓄方法は、モルモン教徒でなくても多くのプレッパーが参考にしています。

モルモン教徒は、地球最後の日がやってきたとき、どんな様相で、どんな試練を人々に与えるのか、「彼らの神から啓示」によって必要十分な備えを与えられると信じているからです。

日本のモルモン教徒が、異常に食料備蓄に詳しいのも、ここからきているのでしょう。

日本人は、最後の審判の日(Doomsday)というより、瀬織津姫(祓戸の神)が指し示している「地球の洗礼」=大ミソギに沿って備えをしておくべきです。
これについては、かなり難解な作業ですが、余力ができたときに詳しく解説します。

ペロシ、ハリスから離れていく左翼系メディア

さて、ワシントンD.C.が、どうなっていくのか見てみましょう。

2月13日、上院で行われた弾劾裁判の評決では、共和党から7人の裏切り者が出たものの、有罪57人、無罪43人で上院の3分の2である67人に達することなく、トランプ元大統領の無罪が確定しました。

英国王室のプロパガンダ機関で“英国のNHK”と言われているBBCは、さっそくバイデンの「民主主義は脆い」とする声明を取り上げ、共和党こそが米国の民主主義を破壊した張本人であるかのようなネガティブ・キャンペーンを展開しています。

これに対して、英国のボリス・ジョンソン首相は、「アメリカの民主主義は強い」と高く評価し、「トランプ無罪」の結果は当然の帰結であるとの声明を出しています。

民主党のトランプ弾劾への動きが本格化した2月8日から2月12日までのトランプに対する主流メディアの凄まじい攻撃は、今までの経緯を知っている人からすれば、まさに目を覆うような「捏造」と「デマ」のオンパレードでした。

トランプ支持者でなくとも、主流メディアとディープステート(以下DS)の腐敗と暴力によって、いよいよ世界の終末が目前に迫ってきたかのような恐怖を感じたことでしょう。

マフィアと家族ぐるみの付き合いによって下院議長の地位にまで上り詰めたナンシー・ペロシに「トランプ弾劾に勝算あり」と確信させた記事の一つは、1月8日のニューヨークタイムズの記事でした。

この記事では、1月6日の連邦議会襲撃事件は、トランプが支持者を扇動したために起こった暴動であると断定しています。

さらには、この暴動の数日後、連邦議事堂の警察官であるブライアン・シクニック(Brian Sicknick)が急死したことから、「この警察官はトランプに殺されたも同然である」と、トランプ犯人説を補強するための材料に使ったのです。

トランプ潰しのための材料を血眼になって探していた他の主流メディアにとって、ニューヨークタイムズの記事は、まさに渡りに船。
矢も楯もたまらず、この記事に飛びついて、あたかもトランプの扇動によって「シクニックが殺された」というという凄まじい印象操作を行ったのです。

しかし、米国唯一の全国紙であるUSA Today紙は、この5日後、「ブライアン・シクニックは、この暴動後も通常通り勤務しており、彼が死んだのは暴徒によって殴り殺されたのではなく、自身の病気による突然死が原因であった」とする記事を発表して、ニューヨークタイムズの記事が100%の捏造であることを証明したのです。

また、ニューヨークタイムズと同じように、それまでトランプを「警官殺し」と罵っていたCNNでさえ、上院での弾劾採決直前になって「捜査当局がいくら頑張っても、警察官ブライアン・シクニックの死が殺人によるものであるとするのは無理がある」と報じています。

Foxニュースは、「息子の死を政治闘争の具に使って、私たち遺族を悲しませないでほしい」というブライアン・シクニックの遺族の心情を伝えています。

こうなると、当のニューヨークタイムズも誤報であったと認めざるを得ず、13日の弾劾投票日の前日になって慌てて訂正記事を出すも、時すでに遅し。
結局、13日の採決の日から2日経った15日になって誤報記事を撤回するという体たらくを露呈させたのです。

それにも関わらず、ジョー・バイデンは、同じ日の13日にホワイトハウスから、「トランプの不名誉な義務の怠慢と、彼が不道徳に国会議事堂に解き放った暴力の責任を負うべきだ」とする声明を出しているのです。

ニューヨークタイムズの記事が根も葉もないデマであることは、数日前からSNS上で広がっていたにも関わらず、ジョー・バイデンの側近は誰一人、このことを彼に教えることなく弾劾採決が強行されたのです。

過去、ホワイトハウスから出された正式な声明のうちで、これほどの虚偽と悪意に満ちた声明があったでしょうか。

この声明は、米国を破壊するためだけに存在しているバイデンと民主党が、凶悪な犯罪テロ組織以外の何ものでもなかったという確固たる証拠として、これから数十年もアーカイブに残されたままになるでしょう。

これ以外にも、トランプに対しては、目を覆いたくなるような数十にも及ぶ邪悪な罠が仕掛けられていましたが、結果的に、その罠にかかったのは、勝ち馬に乗ろうと、バイデン陣営に与しようとした民主党の議員たちと、裏切りの共和党議員たちだったのです。

さらに、民主党にとっての致命的なニュースが飛び込んできました。

1月6日、反トランプの抗議者たちを扇動して連邦議会に突入させたアンティファの工作員、ジョン・サリバン(John Sullivan)に、CNNとNBCが3万5000ドルの資金提供を行っていたことが発覚。

あらためて、FOXニュースを除く全米の主流メディアが、いかにしてDSの破壊活動をプロモートしてきたのか白日の下に晒されることになったのです。

アンティファの破壊工作員、ジョン・サリバンは、“相棒”の自称CNNのフリーランス・レポーターの女性とともに、連邦議会に押し入り、元空軍の女性兵士、アシュリ・ハビットが議事堂を警備する警官に銃撃される瞬間の映像を撮ることに成功しました。

この映像に3万5000ドルを支払ってジョー・サリバンから買い取ったのがCNNとNBCなのです。

この動画は、CNNとNBC以外のABCニュースなど複数のメディアでも流されたので、CNNとNBCにとって3万5000ドルという金額は安い投資となったでしょう。

これを最初に報じたのは、民主党寄りの左派メディア、ポリティコで、「1月6日の暴動を扇動した容疑で逮捕・起訴されたジョン・サリバンは、連邦議会議事堂内で彼の撮影した映像に対して、CNNとNBCからそれぞれ35,000ドルを支払われれた」と報じています。

ジョン・サリバンがCNNとNBCから35,000ドルを受け取ったときの受領書が出てきたことから、これが動かぬ証拠となって、民主党寄りの左派メディア、ポリティコでさえも、かばいきれなくなったということのようです。

ジョン・サリバンはアンティファの破壊工作員として知られていましたが、あまりの過激性と犯罪性からアンティファからも追放された男です。

なぜ、それほど危険な男が、容易に議事堂に入り込むことができたのかというと、民主党の下院議長のナンシー・ペロシが、1月6日に議事堂で暴動を惹起させようという計画があることを知り、ワシントンD.C.市長に圧力をかけて警官の数を極限まで減らしてアンティファを議事堂内に手引きさせたからです。

さらに不思議なことは、ワシントン市警はサリバンを逮捕しておきながら、ほとんど拘留することなく放免したことです。

その理由は、カマラ・ハリスらの民主党の議員たちが、「人道的な理由から」、各地で暴動を起こしたとして逮捕されたアンティファやBLMの破壊工作員の釈放を求めるために募っていた募金がものを言ったからです。

釈放された彼らは、これから何度でも民主党のために暴動を起こすであろうことから、当然、ジョン・サリバンのような主流メディアとの取引は、今回だけで終わるはずがなく、今後、次から次へと出てくるでしょう。

つまり、ヒラリー・クリントンとバラク・オバマが、ISISに資金を提供して育成したビジネス・テロリスト「ISIS」と同じように、民主党のカマラ・ハリスらも、こうした連中を飼いならして暴動を惹起させたということなのです。

また、「トランプのスピーチが暴動の発端となった」という民主党のいいかがりも、まったくの大嘘で、アンティファに暴動を起こすように扇動したのは、むしろ、ナンシー・ペロシ、カマラ・ハリス、エリザベス・ウォーレンらの民主党の極左議員たちであったことが市民から提出された数多くのスマホ映像から判明したのです。

彼女たちは、数ヵ月前から過激な民主党支持者に対して、「反トランプの抗議者は、さらに強い抗議活動を行わなければなら」と各地の集会で繰り返していたのです。

集会での彼女たちのスピーチは、明らかに極左勢力の暴力を扇動するものであって、それを察知したトランプこそが、支援者たちに「早く家に帰りなさい」と促していたのです。

1月6日の暴動は、これらの民主党議員たちと、ジョージ・ソロスから資金提供された極左の過激派、そして主流メディアが結託して計画されたテロであったことがこれではっきりしたわけです。

これには今まで民主党を支持していた強力な左翼の人々の中からでさえ、さすがに呆れ顔で共和党支持に変更する有権者が続出しています。

これとて、ほんの氷山の一角にすぎず、DSのフロントである民主党によるあまりにも多くの犯罪行為に、「これは現実なのか」と我が目を疑わずにおれなくなるのです。

にも関わらず、日本のNHKを始めとするテレビ各局は、海外の通信社に入ってくる段階で、すでに誤報や意図的なディスインフォメーションであることを知りながら、池上彰や極左の学者、政治ジャーナリストたちを使って私たちを洗脳しているのです。

また、ほとんどの人は気が付かないようですが、新聞大手、大手経済誌が執筆を依頼した政治学者や有名ジャーナリストの記事にも巧妙に嘘が仕込まれており、これらの捏造記事を読んだ読者に「トランプ潰しに加担するよう仕向ける」読後感を与えています。

とにかく、連日、トランプに対する数百の嘘が、こうしたメディアによってばら撒かれており、人々は、いわゆるエコー・チェンバー現象によって、次第に「不正なバイデンの誤った勝利」を受け入れてしまうようになっていくのです。

特に最近、同調圧力に抵抗できない日本人に多く見かけるように、「不正はあったのかもしれないが、そろそろバイデン勝利を認めないと世間からはじき出されてしまうよ」という悪魔の囁きには注意する必要があります。

合衆国憲法に照らして、ジョー・バイデンは大統領になっていないし、カマラ・ハリスは副大統領になっていません。

これは100%の事実ですから、一見して、物わかりのよさそうな日本人の囁きに心を動かすようなことがあると、最終的には社会から消去されてしまうと警告しておきたいと思います。

二度にわたってトランプの弾劾を仕掛けたナンシー・ペロシ、そして、ジョー・バイデン、カマラ・ハリスらの共産主義者たちによる国家反逆行為が軍事法廷で裁かれれば、彼らの終身刑は免れず、最悪の場合は死刑に処せられるとあっては、これからも、鬼のような形相を?き出しにして、あらゆる手段を使ってトランプを亡き者にしようとするでしょう。

その度に、いちいち心を揺るがすことがなきよう、自分の視座をしっかり持ってください。

バイデンが去った後は、民主党の妖怪3人衆が出てくる

さて、なぜ民主党は1月6日に、アンティファやBLMを議事堂に引き入れて暴動を引き起こし、米国の民主主義を破壊しなければならなかったのでしょう?

フォーブス(2月15日付)によれば、先週、共和党の下院議員4名が、1月4日から6日にかけてナンシー・ペロシが取った不可解な決定と命令について説明するよう公開質問状を送ったとのこと。

共和党議員のロドニーデイビス(イリノイ州)、ジム・ジョーダン(オハイオ州)、ジェームズ・コーマー(テネシー州)、デビン・ヌネス(カリフォルニア州)の4人は、1月6日の暴動で数人の死者と負傷者を出した責任が、議事堂の警備をさせなかったペロシにあると主張しています。

暴動が起こることを想定した議事堂警察署長(1月6日当時)のスティーブ・スンドは、1月4日に、ペロシに国家警備隊として州兵の増員を要請しましたが、彼女はさしたる理由もなく、これを拒否。

結局、1月6日は、警備が極端に手薄の状態のまま選挙人団の投票が開票され、議事堂内で暴動が起こってしまったのです。

さらに、当日、その兆候を察知した警察署長のスティーブ・スンドが、繰り返しペロシに州兵を動員しなければならない緊急事態が起こると詰め寄っても彼女は、これを聞き入れなかったのです。

ペロシがスティーブ・スンドの要請を聞き入れたのは、多くの抗議者(民主党の極左支持者とアンティファ)が議事堂内に乱入して器物を次々と破壊しつくした後になってからのことだったのです。

これは、ナンシー・ペロシが、アンティファによる破壊の規模をより大きくすることによって、トランプ支持者に濡れ衣を着せようという計画があらかじめ練られていたことを示しています。

前出のアシュリ・ハビットが銃撃を受けた瞬間の映像をCNNとNBCに35,000ドルで売ったジョン・サリバンが、暴動の翌日の1月7日、知り合いに「アンティファとBLMが議会に乱入することは、事前に知らされていた」と漏らしている音声が公開されています。

1月6日後も、アンティファはヨーロッパで暴動を起こし、「金がもらえないのなら、破壊し尽くせ!」と、今度は彼らのスポンサーであるはずの米・民主党を罵り始めているのは、金づるであったジョージ・ソロスが消息を絶ったことと関係しているのかもしれません。

反トランプの暴動は、システムで動いているのです。
ですから、すでに恐怖によって常軌を逸しているペロシが、この公開質問状に答えることはないでしょう。

うっかりボロを出せば、今度は彼女が消されるかもしれないからです。

それにしても、なぜ民主党は、ジョー・バイデンという替え玉をわざわざ用意して、本命のカマラ・ハリスに引き継がせようとしているのでしょう?

実際に、大統領選の前から、民主党内部でも「バイデンでは勝てない。勝ったとしてもバイデンは、すぐにハリスに取って代わられる」と囁かれていただけに、大規模な不正選挙を行わなければ、ジョー・バイデンがトランプに勝てないことぐらい誰でも分かっていたはず。

どっちみち不正選挙が実行されるのであれば、危なっかしいバイデンを大統領候補にすることほど危険なことはないでしょう。

投票日直前の去年10月24日に配信された「Pod Save America」という番組で、バイデンは確かに「我々は、米国の憲政史上でもっとも広範で包括的な“不正投票組織”を構築した」と述べています。

この動画がSNSによって拡散されて、「バイデンは不正選挙によって勝利をおさめた」ことになったのです。

さっそく、ファクトチェックが売り物のバスフィードが、「動画の一部を切り取ったミスリードだ」と反論しています。

トランプ政権のケイリー・マケナニー(元)大統領報道官が、その部分をツイッターに載せています。
目を凝らして見てください。

バイデンは、環境問題について淀みなく熱弁をふるっていますが、ただ、一ヵ所だけ視線をテーブルの上に置かれたペーパー(台本)の上に落として、一言一句間違わないように慎重に読み上げています。(12秒から)

バイデンが万難を排してグリーン・ニューディールを推し進めようとしており、いずれ条件をクリアしている飲食店と米国民にだけ「グリーン・パス」が発効され、そのパスを持っていない人は、料理を提供することも食べることができないようにしようとしています。

しかし、重要なことは、「バイデンが不正選挙を行う」ということがSNSによって広まることだったのです。

バイデンは、確かに「11月3日の投票日に不正を行う」と、わざわざ予告しました。

つまり、Pod Save Americaの司会者もグルである可能性があるのです。

どういうことなのか、分かるでしょうか?

トランプは、確かに善良で米国を救おうと立ち上がった「預言された男」です。
反対に、バイデンは暗い性格の悪党で、窓のないスタジオで大統領ゴッコをすることが大好きです。

支配層の老獪たちは、バイデンという大根役者を起用して、民主党が七転八倒する様を見るのが何よりの楽しみのようです。

いずれにしても、もうじきバイデンがホワイトハウスを去った後、トランプの敵は、ナンシー・ペロシにカマラ・ハリスとステイシー・エイブラムス(Stacey Abrams)という2人組が加わった妖怪3人衆になることは確定していると言えるでしょう。

しかし、この妖怪3人衆という新たな役者たちは、到底、トランプの敵ではありません。

私たちは、トランプが彼女たちを駆逐した後、本当にワシントンD.C.を壊すことができるのか、よく見極める必要があるのです。