認知戦で混乱を引き起こすカバールQAnonと地底世界のペンタゴンーその3
認知戦で混乱を引き起こすカバールQAnonと地底世界のペンタゴンーその3

 

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(パート2のつづき)

予測プログラミング映画によって、世界支配層の手籠めにされているNetflixの視聴者たち



過去に、今ほど記事を書く上で苦労したことはありませんでした。

それは、不可解なイベントが世界で同時多発的に起こっているからでも、それらのイベントが複雑に絡まって的確な未来予想ができなくなってしまったからでもありません。

人々が、次から次へと新しいマインド・コントロールにひっかかってしまうので、まずは、その蜘蛛の巣を払うことから始めなければならなくなってきたからです。

こうした局面では、人々の集団思考を誤った方向に導いてカオスに引き込もうと画策しているディープステート(以下「DS」)のデマゴーグたちが跋扈するようになり、DSから潤沢な資金の提供を受けた主流メディアのプロパガンダが活発にディスインフォメーションを撒き散らすようになります。

それだけでなく、今回の不正な米・大統領選では、「新たなネット上のスター」=誤った真実の語り部が多数生み出され、その結果、愚かな大衆は、まるで人気投票のごとく彼らを崇拝するようになって自らを盲目にしたまま、あと一歩前に進めば、そのまま奈落の底に落ちようとしているのです。

ジャーナリズム、エンタティメント、政官界、学界・・・ありとあらゆる世界で「暴かれ」が始まっており、「新旧交代」が起ころうとしています。

ジャーナリズムにおいては、今まで反権力の旗手とされていた人々が、実は連日デマを書き散らして権力にすり寄り、何らかの利得を得ようとしている単なる業界ゴロであることが分かりました。

エンタティメントにおいては、コンサート、演芸など次々と興業が中止になり、その上、消費の減退によってスポンサードが薄くなったテレビ局がギャランティーの高い「大物」を降板させようとしています。

政官界では、菅義偉首相の長男・正剛が勤める東北新社が総務省の官僚に接待攻勢をかけていた事件を発端として、NHKの想像を絶する腐敗ぶりが明らかになっています。

学界では、研究費の予算削減に怯えている学者や研究者の一部が、ネットビジネスに活路を見出そうともがき苦しんでいます。

いっぽうでは、コロナ禍のステイホームによってNetflixは空前の利益を上げ、フリーメーソン企業のファーストフード・チェーンもまた同様です。

ちなみに、Netflixの最近の一押しは、2017年に制作された、そのものズバリ「フリーメーソン」であり、バチカンのイエズス会/イルミナティーを描いた「ダ・ヴィンチ・コード」であり「天使と悪魔」です。

高感度の人々は、これらのリバイバル・ヒットの背景に、Netflixの良からぬ目論見があることに気づき始めています。

特に、パンデミックになってからNetflixが強力にプッシュしているされたシリーズ映画「Colony(コロニー)」(2016年初公開)は、米国の運命である「新・植民地化」への道程を描いた「予測プログラミング」のディストピア物語の一つです。

映画「コロニーは、近未来のロサンゼルスで暮らしている夫婦と3人の子どもが、「ホスト」と呼ばれるETの侵入から逃げるストーリー。

「ホスト」は、ロサンゼルスの中心部を囲む、高さ約30階、厚さ数メートル、長さ数マイルの巨大な壁を構築し、人々を閉じ込めている。

そのころ世界は、「ブロック」と呼ばれるいくつかの地域に分かれており、それぞれの地域間の移動が制限されている。

しかし、人々を実質的な戒厳令下に置いている“占領軍”はETではなく、「レッドハット」と呼ばれる黒と赤の制服を着た人間の軍事警察である。

彼らは自動小銃で武装し、DHS(国土安全保障省)スタイルの装甲兵員輸送車で移動している。

メディアは、「ETは、ロサンゼルス以外の地球の各地にすでに侵入している」と恐怖を煽っているものの、誰も彼ら(ET)を見たことがないのである。

この映画は、「世界奴隷制度」が確立されてしまったディストピアの未来世界で、善良な人間同士がいかに結束するかに焦点を当てています。

もちろん、「レッドハット」は、今日のジョージ・ソロスのアンティファのことを指しており、中共の共産主義者たちと結託している民主党のメンバーになぞらえることができます。

「レッドハット」とは、グローバル・エリートの代理人と呼ばれる「超特権階級のプライベートな占領部隊」であって、“見えないET”とのコラボレーションによって人々を支配しているというわけです。

つまり、「Colony(コロニー)」は明らかに「予測プログラミング」の映画であり、ETという架空の脅威を利用しながら人々を徐々に飼いならし、超特権階級の足もとにひれ伏せさせようとする“教育的効果”を狙った映画であるということなのです。

実は、この「超特権階級のプライベートな占領部隊」こそが、国連に後押しされている中共軍とDHS(国土安全保障省)のFEMAの正体であり、ハリウッドが長年、人々に植え付けてきた「戒厳令体制のテーマ」のひとつになっているのです。

Netflixの大株主は、3人の富豪(個人株主)を除くと、キャピタル・リサーチ・グループ・インベスターズやバンガード・グループ、ブラックロックなどの巨大ヘッジファンドです。

中でも、Netflix最大の株主は、ロックフェラー系列の資産運用会社であるブラックロックで、その運用資産規模は7兆ドル超という世界最大規模を誇っています。

「ゴールドマンサックスが出てきたら、その相場は間もなく終わると思え」というウォールストリートのトレーダーの戒めとは反対に、“ウォールストリートのアマゾン”の異名をとるブラックロックに関しては「全能の神」と呼んでいるほどの金融界の巨人です。

つまり、用心深いウォールストリートのトレーダーでさえ、「ブラックロックの行くところ、ハズレなし」と考えているのです。

また、ブラックロックは、気候変動リスクに対応するためのグリーン・ファイナンスの実質的な発起人とも言えるイングランド銀行の前の総裁、マーク・カーニー率いる金融安定理事会(FSB)が立ち上げた「気候変動リスクに対して、投資家、貸し手、保険会社にアドバイスを提供するためのタスクフォース」=TCFDの主要メンバーになっています。

さらに、ブラックロック・インスティテューショナル信託は、数年前にはモンサントの第5位の株主であり、フェイスブックの第4位の株主でした。

また、最近では、ドイツ銀行の最大株主になっています。

新世界秩序のプロモーション映画「スライヴ(THRIVE)」に注意!



ロックフェラーの資本がヘッジファンドなどを介して入っている数多くの多国籍企業のうちで、このブラックロックの投資戦略を見ていくだけで、ニューノーマル・プロパガンダの背景には、助け合いのコミュニティーを分断し、人々を新たなマインド・コントールに落とし込もうと画策する「DSによる壮大な陰謀」が現実に存在していることがはっきり分かるのです。

特に、ロックフェラーの人口削減同盟のビル・ゲイツが出資しているモデルナ社のワクチンは、注射器によって、本人に知らせることなくナノチップを皮下に注入するナノテク遺伝子ワクチンです。

このワクチン接種を介して、将来的に私たちの遺伝子が改変されてしまう危険性が言われ始め、DSカバール勢力が、世界の人々の平均寿命を極端に短くしようとしていることを強く疑う必要が出てきたのです。

バイデン政権は、5月1日までに成人の希望者全員にワクチンを接種できる体制を整えると表明していますから、今後、副反応によって命を落とす人や、数年後、遺伝子に何らかの異常が生じて苦しむ人々が出てくるでしよう。

バイデンは、そのときには跡形もなく地上から姿を消しています。

そのとき、潜在的な数百万人の被害者の怒りの矛先は、亡きバイデンではなく、ワシントンD.C.の有意な政治家たちと愛国官僚たちに向けられた挙句、国家崩壊の原動力に加えられていくのです。

バイデンを大規模な不正選挙によって大統領に推し上げたDSの狙いも、そこにあるのです。

中国政府は、今年1月から、3〜5センチの綿棒を肛門に挿入し、これを回転させて検体を採取する「PCR検査」を日本人に対しても行うようになりました。

当然、日本政府も、欧米諸国と足並みをそろえて、この屈辱的な検査を中止するよう中国政府に抗議しています。

特に、欧米諸国が強く反対しているのは、PCR検査と称しながら、実は、顕微鏡レベルのナノチップが練り込まれている綿棒を肛門の粘膜にすり込んで、その細胞壁に埋め込んでいるのではないかという疑いを持っているからです。

おそらく、その疑惑は事実でしょう。

ここにも、ファーウェイの5G戦争(そのナノチップと5G通信衛星との間で、インターネットを通じて個人の体の状態に関するデータをやり取りする)が見られるのです。

ネットの有料動画配信サービスには、Netflixの「コロニー」の他にもAmazonプライムビデオなどで多くの人々が視聴した「コンテイジョン(Contagion:意味は「接触感染」)」のような「予測プログラミング」映画があります。

映画「コンテイジョン」は、「アングロサクソン・ミッション」や、武漢市をウイルスの発生源とするディーン・クーンツのSF小説「闇の眼」、あるいは、ジョンズ・ホプキンズ大学が、去年10月18日、世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団との協力により主催した「イベント201」で流したパンデミックの実践トレーニング・ビデオの劇場版と言うことができます。

ジョンズ・ホプキンズ大学を始めとして、これらの組織のすべてにロックフェラー財団が資金の面で深く関わっており、ここにもDSカバールの人口削減政策の一端を垣間見ることができるのです。

「コロニー」にしても「コンテイジョン」にしても、間もなく実行されるであろうグレート・リセットに沿って、国連の「アジェンダ21」の一部を少しずつ披露しながら、人々にこれを受け入れさせようという「予測プログラミング」が仕込まれている映画です。

Netflixは、2017年にバイドゥ傘下の配信サービスと提携して中国への進出を決めています。

さらに、去年、10億ドルの資金調達を発表しているので、ブラックロックを通じてロックフェラー財閥が、膨大な中国市場を当て込んでNetflixの「予測プログラミング」コンテンツの販売促進にいっそう拍車をかけることでしょう。

おそらく、中国共産党とDSのロックフェラーとの間で何らかの交換条件が交わされたものと推測します。

それは、中国人民の洗脳と個人情報の収集をNetflixが助ける代わりに、中国共産党は、米・民主党に資金を提供して、DSアジェンダに沿って「米国を破壊するための工作に専念する」といったようなことでしょう。

中国共産党とDSカバールは、デジタル・レーニン主義の実現という点では利害を一つにしているのです。

数ある「予測プログラミング」映画の中で、私がもっとも危険視し、「観てもいいが、決して鵜呑みにしないように」と警告し続けてきた映画は「スライヴ(THRIVE)」です。

「スライヴ(THRIVE)」には、多くのイルミナティー/フリーメーソンが出演しており、視聴者に「スライブ=繁栄」をすり込んでいます。

「スライヴ(THRIVE)」が「覚醒する時」と言っているのは、間もなく砕け散ることが運命づけられている資本主義の旧体制にサヨナラして、新しい“希望に満ちた”ヒューマンな新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)=全体主義に移行すべき時が迫っているという意味です。

もちろん、“希望に満ちた”ヒューマンな新世界秩序なんてものは存在しません。すべてペテンです。

彼らが言う「繁栄」とは、資本主義体制を崩壊させた後、「彼らの」アジェンダによる全体主義の下での「偽りの繁栄」であることに気がつかなければならないのです。

その証拠の一つは、「反キリスト」の象徴である太陽信仰のシンボリズムが、これでもかというほど映像のそこここに埋め込まれていることです。

しかし、これらの「予測プログラミング」の映画を観た人々は、必然的に終末論を予感するようになっていくのです。

太陽信仰は、キリスト教では異端になります。

キリスト教、その他のアブラハムの宗教は、その時代的使命を終えていくプロセスで、最後まで信仰を捨てない敬虔な信者たちがネットのディープウェブ深くに創られたバーチャル教会に潜るようになりますが、そのときに台頭してくるのが、この一神教の太陽信仰です。

ただし、彼らは、この太陽信仰を「グノーシス主義」の表徴として使っているだけで、決して太陽を崇拝しているというわけではありません。

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Dsの映画「トゥモロー・ランド」は、オズの魔法使いと同様、グノーシス起源

不吉な予感に囚われた人々は、「どこかに逃げたい」と思うようになって、「コロニー」の占領軍ETが悪玉で、「スライブ」の人々が善玉であるかのように錯覚するようになります。

しかし、これこそが、追い詰められた結果、精神が不安定になった人々が勝手に抱くようになる「善悪二元論」の幻想に過ぎないのです。

「コロニー」と「スライブ」は、一見して反対勢力のように振舞っていますが、両勢力とも最終的には一つに収斂されていくことになるでしょう。
「米国を、いったん破壊した後、新生アメリカを再構築する」という着地点に向かって・・・

FOXニュースの顔となるケイリー・マクナニー元報道官にまつわる都市伝説



さて、ここでは角度を変えて、トランプ政権でホワイトハウス報道官を務めたケイリー・マクナニーに焦点を当てながら、トランプ vs バイデンの対立軸が、今後、どのように推移していくのか占ってみましょう。

ケイリー・マクナニーがトランプの報道官を務めたのは、わずか7ヵ月と短い期間でした。
それでも、彼女は、多くのホワイトハウス・ウオッチャーに鮮烈な印象を残したようです。

それは、ホワイトハウスで定期的に行われる記者会見で、この新米女性報道官のあら探しをして彼女の評判を貶めようとしている老練な左翼系メディアの記者の質問を、次々とさばいていく彼女の手際の良さに圧倒されたからです。

そのマクナニーが、保守系メディアのFOXニュースに入ることが決まり、トランプ擁護の強力な論陣に加わったと報道されています。

これまで彼女の存在にさえ見向きもしなかった主流メディアですが、いったい、どういう風の吹き回しなんでしょう。

実は、反トランプの左派系メディアは、彼女のたぐいまれな才能に抱いていた警戒心を隠していたのです。

マクナニーの実家は、いわゆる一般的な自営業を営んでおり、金回りに苦労するような家庭ではありませんでしたが、かといって、とりたてて裕福というわけでもなく、エリートの家系でもないごく平凡な家柄です。

マクナニーは地元の女子高を卒業後、ワシントンD.C.のジョージ・タウン大学に入学し、同大学に在学したままオックスフォード大学に短期留学して政治学を学んだ後は、子ブッシュ政権のホワイトハウスで研究生として働いていました。

ジョージ・タウン大学を卒業した後は、FOXニュースに就職して制作を担当していたものの、裏方の仕事は性に合わないとばかり、3年の勤務の後に退社した後、マイアミ大学のロースクールを経てハーバード大学に入学し、ここで全学生の1%にしか与えられないブルースウィニック優秀賞を受賞しています。

そして、トランプにホワイトハウスの報道官に大抜擢され、修羅場を難なく乗り越えてきた経験によって、FOXニュースの看板司会者として採用されたのです。

FOX二ュ─スでは、最初のうちはコメンテータを努めるということですが、すぐの彼女の冠番組が立ち上がることでしょう。

彼女が、バイデン擁護の左派系メディアにとって、どれほど手ごわい相手になるかは、ホワイトハウス報道官時代のビデオを観れば誰でも容易に想像がつくはずです。

罠を仕掛けたような左派系メディアの記者の質問に、グー音も出ないほど理路整然と回答し、そのスキのなさに記者たちも黙りこくってしまうという場面が何回か見られます。

トランプ陣営は、9.11やUFO現象、ジョン・F・ケネディ暗殺事件の真相などの、このまま闇に葬られそうになっている陰謀に関する爆弾情報を山のように持っています。

さらにトランプは、GAFAのSNSを駆逐するために、検閲のない自由なSNSの立ち上げと、言論の自由を守るテレビ放送局(おそらくCNNやFOXニュースと同じケーブルテレビ)を立ち上げることが決まっています。

フロリダの“トランプのホワイトハウス”、マー・ア・ラゴで、保守系の大富豪たちと会談したりして、すでに必要十分な資金を集めています。

さらにFOXニュースの顔となるケイリー・マクナニーが、ディープステートの闇に光を当てれば、依然としてトランプを支援している7500万人以上の有権者によって、米国の民主主義と法秩序をバイデン政権から取り戻す運動に拍車がかかるでしょう。

ここで不思議な「ある符号」について考えざるを得なくなります。

それは、トランプがマクナニーを大抜擢した頃まで遡ります。

彼女がトランプ政権の最後の報道官に任命されることが決まったとき、反トランプの左翼系主流メディアは徒党を組んで、彼女に対して「魂を売り渡した女」とのレッテルを貼り、猛烈なネガティブ・キャンペーンを開始しました。

特に、マイクロソフトとNBCが共同で設立したMSNBCの読者や視聴者の彼女に対する攻撃は熾烈を極めたものでした。

しかし、彼女は学生時代から、一貫して共和党を支持してきた保守派です。

一時期、トランプに対して辛らつな言葉を投げかけていたのは事実ですが、それは、彼女が左派主流メディアの報道を鵜呑みにして、トランプが差別主義者だと思い込まされていたことが原因だったようです。

トランプは、そのことを知っていたので逆に彼女に白羽の矢を立てたのです。
トランプは、常に、敵を味方に変えてしまうマジックを披露したがっていたからです。

次第に、左派系メディアの彼女に対する評価は、「若い女性だと甘く見ていると、今に手痛いしっぺ返しに遭うぞ」と言わしめるまでに変化し、「決して見くびれない女性」として一目置かれるようになったのです。

しかし、左派メディアの興味は、彼女のとびぬけた才能に対してだけではありません。

なぜ、ポッと出のケイリー・マクナニーを起用したのか、という謎解きに関心が集まったのです。

そこで、トランプの盟友ともいうべき、暗殺されたジョン・F・ケネディーの長男であるジョン・フィッツジェラルド・ケネディ・ジュニア(通称 JFKジュニア)の実の娘に違いないと囁かれるようになったのです。

それは、トランプが、表に出ることができないJFKジュニアの代わりに、ケイリー・マクナニーの親代わりになって彼女の成長を見守っているという都市伝説です。

JFKジュニアは、1999年7月の飛行機事故で38歳の若さで死亡したことになっています。

しかし、QAnon信者たちは、JFKジュニアにも暗殺の危機が迫っていることを知ったトランプが、「その時が来るまで」彼をかくまっているに違いないと言い出したのです。

「その時が来るまで」というのは、まさに今のことで、トランプが大統領の座を取り返した時にJFKジュニアも公の前に姿を現すだろうと期待しているのです。

試しに「The tomb of JFK, Jr.   Q」で画像検索にかけてみてください。
もちろん、グーグルでは出てきませんので、あなたの検索履歴が追跡されないDuckDuckGoで画像検索にかけてください。

すると、どんな画像が抽出されるでしょう。

ジョン・F・ケネディーの墓を上空から見た画像がヒットします。
この画像を見たすべての人は、JFKの墓がアルファベットのQをデザインしたものであることに同意します。

こうしたことから、JFKと子どもの頃に死に別れたJFKジュニアが、父の遺志を継いでQAnonを立ち上げ、トランプの保護の下でDS撲滅作戦を展開しているという都市伝説が生まれたのです。

QAnonの「Q」とは、量子のQUANTOMの頭文字であるとの説が有力ですが、中には、JFKが量子金融システムによって米国の通貨制度を変えようとしていたので彼の墓に「Q」がデザインされたという説まで諸説紛々です。

いずれにしても、JFKは未来世界の姿をイメージしていたことは確かなことでしょう。

こうした伝説から、JFKジュニアの娘ではないかと言われているケイリー・マクナニーの飛び級並みの起用は、JFKジュニアが世間から姿を消した真相を知っている愛国者たちに、JFKが抱いていた夢を実現する準備段階に入ったことを知らせるためのシグナルに相違ないと言わしめることになったのです。

これは、スピリチュアル系の陰謀論者がすぐに飛びつきたくなる魅力たっぷりのストーリーです。

確かに、ケイリー・マクナニーは、健全でバランスの良い正義感を備えている才能溢れる報道官であったことは事実です。

仮に反トランプの人々も彼女を認めたとしても、彼女がJFKジュニアの愛娘であることを証明することはできないだろうし、今後も、証明されることもないでしょうから、他愛のない無害な御伽噺としても実害は生じません。

重要なことは、御伽噺そのものではなく、こうした話が、人々の判断力を根底から破壊してしまう「認知戦(Cognitive Warfare)」の戦術に利用されてしまうということなのです。

「予測プログラミング」が、大衆の人心を操作をするツールだとすれば、「認知戦(Cognitive Warfare)」は、一人ひとりのコモンセンス(常識に根付いた自明性)を奪い取って、思考力を失ったゾンビのようにしてしまう危険な精神兵器ということができます。

「JFKジュニアは生きている」といった御伽噺が、QAnonの仕掛ける「認知戦争」によって「JFK復活の伝説」に変わるとき、それは「Q」が隠していた牙が剥き出しになるときなのです。

DSの傀儡、バイデン政権は、いよいよ中東で第三次世界大戦の導火線に点火する!?



バイデン政権誕生のお膳立てをした世界支配層は、新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)に移行するためには、いったん世界をガラポンしなければならないという信念に取りつかれています。

バイデン政権はそのためにつくられた政権で、彼の政権のアジェンダは「米国を完膚なきまでに破壊すること」で間違いありません。

バイデンが、毎日服用している大量の錠剤の中に、あたかも量りで計ったようにアルツハイマーの症状を正確に進行させることができる薬剤が含まれていると考えることは、決して妄想でも無駄な作業でもないはずです。

バイデンの消費期限は明らかに切れようとしていますが、それまでに、残された短い時間で第三次世界大戦(ハルマゲドン)の導火線に火を点けなければならないのです。

ローリング・ストーン誌は、それを見事に喝破しています。

バイデンは、2月25日にシリア東部の空爆を指示しました。

しかし、バイデン政権の閣僚たちは、シリア攻撃が開始されてから48時間も経ってから、このことを議会に通知し、その後も「この攻撃は米国にとっての自己防衛のためである」という書簡を国連に送っただけで、未だに攻撃の法的な正当性について説明していません。

それもそのはず、バイデンは、どんな人間とも体面で会話をすることができないのです。

去年11月3日に、非合法な手段で大統領“モドキ”に選出されてから1年の3分の1以上の月日が経っているのに、一般教書演説さえやっていません

米国の国家の計を国民に示すことさえできないのに、「米国を守るため」という思い付きのシリア攻撃が法的根拠を持っているはずがないのです。

バイデンの背後から指示を与えている闇のグローバリストたちは、人類に対するユダヤのタルムードの憎しみを持っているので、バイデンの存命中に可能な限り彼にデタラメをやらせて連邦議会を徹底的に狂わせ、その後は、バイデンが持っている秘密を彼とともに葬り去ろうとするでしょう。

闇のグローバリストたちの狙いは、バイデンを使ってワシントンD.C.を機能不全に落とし込み、その後、アンティファなどのサラリーマン・テロリストを使って国内暴動を引き起こして、中共軍が米国を乗っ取る手筈をととのえることです。

しかし読者の皆さんには、「米国が、なぜ自らを破壊しようとするのか」、その理由がどうしても分からないでしょう。

私が、この記事の冒頭で「過去に、今ほど記事を書く上で苦労したことはない」とぼやいたのは、まさにこのことなのです。

人々の目には、その兆候さえ見えていないのかもしれませんが、真実は、これが遅くとも今後数年以内に起こるであろうということです。

ほとんどの米国人は、極左民主党を使った世界支配層の計画の全体像を理解していませんが、それは、むしろ日本国民のほうが深刻です。

バイデン政権が発足した1月20日の翌日の木曜日、大規模な米軍の護送船団がシリアの北東部海域に押し寄せました。
武装したヘリコプターによって空中から支援されている護送船団には約40台のトラックと装甲車両が積み込まれていました。

そして前述したように、2月25日に、バイデンはシリア東部を空爆したのです。
これは、シリア国内にいる、イランが支援する民兵を標的にした空爆でした。

この空爆によって、イランの民兵側は「少なくとも22人の死者が出た」と発表しています。

すかさずイラン側の報復攻撃が始まり、米軍が駐留しているイラクの軍事基地をロケットで攻撃しました。

ほんの数日前、バイデンが任命した新しい国防長官ロイド・オースティンは、「私たちが選んだ時間と場所で」米軍の対応があるだろうと言いきりました。

ロイド・オースティンは、米軍が駐留しているイラクの基地にロケット攻撃を行ったのはイランのどの勢力なのかを特定し、米軍が報復攻撃を仕掛けることを決定すれば、ただちにそれを開始すると述べています。

米軍によるイラン空爆は時間の問題です。
実際に、米軍は6機のBー52爆撃機をディエゴガルシア基地に送ったと報告されています。

さらに、バイデン政権は中東に約10,000人の米兵を派兵するとも発表しています。

ウォールストリートジャーナルによれば、「中東に向かって移動している強襲揚陸艦バターンが現地に到着するとともに、約10,000人の米軍兵士がこの地域に追加されることになる」とのこと。

米軍のイランに対する動きが慌ただしくなると同時に、イランの同盟国であるロシアもこの地域で動き始めました。

3月5日の金曜日に、ロシアは、バイデン政権に与するトルコ、サウジアラビアなどの国々に後押しされたロシアの反対勢力が使用しているシリアの石油積み込み施設に空爆を実施しました。

シリアはロシアの同盟国ですが、バイデン政権に唆されて、トルコ、サウジアラビアが中東で戦火を拡大しないうちに、シリアの補給廠を破壊しておこうという狙いがあるためです。

一方、イスラエルはシリア国内の戦略的に重要な目標を定期的に攻撃し続けています。
 
イスラエル国防相のベニー・ガンツは、FOXニュースのインタビューで「イスラエルは米国の支援なしにイランを攻撃する準備ができている」と述べています。

トランプは、イスラエルとの絶妙な交渉によってイスラエルの暴発を抑えて来ましたが、バイデン政権になって以来、イスラエルは米国を信じていないので、仮に米軍の協力が得られないとしても、独自にイランに対する先制攻撃を仕掛けるだろうと言っているのです。

先週、すでに廃人と化しているバイデンに代わって、カマラ・ハリス副大統領が、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフと電話会談を行ったとき、ネタニヤフは「イランの核開発を潰すためなら、なんでもやる」と明言しました。
イスラエルは、イランの核兵器開発を阻止することに全力を尽くすでしょう。

この報道を受けて、イラン側もまた一歩も譲る気配を見せておらず、もはや、イスラエルとイランの間の軍事紛争は避けられないところまで来ています。

バイデン政権は、DSから中東でハルマゲドンを引き起こすことをミッションとして与えられた政権です。
中東で再び戦争が起こると、今度こそは不吉な成り行きになりそうです。

この戦争が、世界経済フォーラムで宣言されているグレート・リセットと同期させるようにして勃発した場合、それは世界経済を危うくさせるだけでなく、多くの国々に制御できないほどの政治的大混乱を引き起こすでしょう。

では、バイデンのワシントンD.C.は、DSの目論見どおり、このまま世界を第三次世界大戦に巻き込むことができるのかというと、バイデンの迷走ぶりに危機感を抱き始めた議員たちが、超党派で彼から大統領の専権事項を次々と剥ぎ取るための法案の策定に着手したようです。

こうした動きを素直に受け取るなら、中東での戦争が避けられないとしても、今回は相場のボラティリティを高めて投資家を儲けさせる程度の「小規模な地域紛争」に終わる蓋然性が高いと見ることができます。

事前に議会に諮ることなく大統領権限を使って、2月25日にシリア空爆を指示したバイデンですが、議会に対して事後承諾の形となったことが合法であることを説明するために、戦争権限法などに照らして、この空爆の正当性を説明しなければならないはずが、それは忘れ去られたようにバイデン政権の閣僚たちの口の端にも上らなくなりました。

これは、明らかに合衆国憲法に違反する行為です。

さらに、一般教書演説を行うことができない理由ですが、「バイデンが演説を行うタイミングを見計らって、右翼の暴徒がホワイトハウスに押しかける計画を事前に掴んだ」というFBIの作り話を最大限に利用して、これを引き延ばしているのです。

そのため、連邦議事堂やホワイトハウスに暴徒が侵入する危険など皆無となった今でも、キャピトル・ヒルの周辺に張り巡らされたフェンスや州兵を撤収することができないのです。

もし、警備の州兵の数を減らしてしまえば、FBIによって捏造された危機が嘘であることが分かってしまうからです。

バイデンが形式的に大統領に就任してから今日まで、ワシントンD.C.は無法地帯そのものの状況に置かれています。

また、多くの国々の政治指導者から大統領就任を祝福するメッセージを受け取りながら、いまだに、ただの一人の首脳とも会談できないのは、話している途中で意識を失ってしまうほどバイデンの痴呆症状が進行しているためなのです。

ロシアや中国などの軍事大国の政治指導者とは、官僚の作文を読み上げるだけの電話会談をこなしましたが、今後は、民主党の議員同士の間でもバイデンとの会話が成立しなくなっていくでしょう。

ところで、一週間前に、日本のメディアにしては驚くべき記事が公開されました。

ハリス米副大統領が外交「特訓」  各国首脳と電話、会談にも同席」との見出しが付けられた日経新聞の記事です。

これまで、カマラ・ハリス“副大統領”は、カナダのトルドー首相、フランスのマクロン大統領、デンマークのフレデリクセン首相、オーストラリアのモリソン首相、WHOのテドロス事務局長などと電話会談を行ってきましたが、日経新聞の記事は、カマラ・ハリスのことを「弟子」と見なしているバイデンが、これらの国々の政治リーダーの胸を借りるつもりで彼女に外交特訓を施すために行った訓練である、と報じているのです。

これはちょうど、大学の入学試験に合格したばかりで、右も左も分からない方向音痴の娘に通学用にと軽自動車を買い与え、広大な公園のパーキングに連れて行きながら、わざわざ両側に車が駐車している狭いスペースを選んで、その娘に車庫入れの練習をさせている親バカの父親そっくりです。

車幅感覚を掴むことができない娘が、そろりそろりと軽自動車を後退させているのを見た駐車中のドライバーは、自分の車にぶつけられないかとヒヤヒヤものでしょう。

外交どころか、経済・金融もだめ、ましてや国防に必要不可欠な地政学なんぞは完全にチンプンカンプンのカマラ・ハリスにいくら特訓を施したところで、本来的には持って生まれた政治センスに由来することなので、彼女にはバイデンの後を引き継ぐことはできないでしょう。

バイデンからは、通称「フットボール」と呼ばれている携帯型の核のボタンが取り上げられた上に、弟子のハリスまでもが舌禍から外交上の問題を引き起こしかねないとなると、共和党、民主党の別なく超党派の上院議員がバイデンから戦争遂行権限を取り上げようと動き出さざるを得なくなるでしょう。

このソースの元になっている一次情報は確認できていませんが、今までの流れを追ってきた者としては、少なくともこうした動きが出てきたことは、確かなことであると言うことができます。

なぜなら、ロスチャイルド系列の日経新聞が、バイデン政権の閣僚たちの無能さを茶化すように、このような見出しを平然と掲げるようになったのは、DSカバール自体が、バイデンに見切りをつけたことを意味しているのです。

菅潰し、そして再び進次郎が頭をもたげてきたのはCSISが復活してきた証拠



問題は、この余波が日本に押し寄せようとしていることです。

米インド太平洋軍のデービッドソン司令官は、3月9日に開かれた上院軍事委員会で「中国周辺で武力紛争が発生した場合、米軍が沖縄とフィリピンを結ぶ第一列島線に到達するのに約3週間かかるとの見通しを示し、地域におけるナンバーワンの同盟国である日本の自衛隊がこの3週間の間、独力で第一列島線を守り切ることができなければ、この地域の安全保障は崩壊する」と述べたことが大きな波紋を呼んでいます。

さらに中国は、今後6年以内に台湾への侵攻を示唆しており、もし言葉どおり台湾が大陸・中国に併合された場合、日本列島の国防ラインは一気に崩れ去って人民解放軍の脅威に直接さらされることになります。

そもそも、現在の日米同盟では、もし沖縄が中国に攻撃された場合でも、米軍はいったんこれを放置してグアムまで後退し、連邦議会に日本の領土を守るための米中戦争が合法かどうか諮らなければならないとされています。

これらの手続きを経たうえで、やっと米軍が日本に向けて援軍を出すということなので、そのころには沖縄が陥落している可能性があります。

このように、有名無実化が以前から囁かれていた「日米軍事同盟」ですが、今回のデービッドソン司令官の議会での証言によって、それが確認されたということになります。

米大統領選に入る前に、バイデンは、自分が当選を果たすことができるように中国に協力を要請する代わりに、「日本の尖閣はくれてやる」発言を行っているので、バイデン政権に日本を防衛する気概がないことは覚悟しておかなければなりません。

翻って、バイデン政権が延命されるようなら、ワシントンD.Cは日本の核武装化を容認するかもしれないし、そうなった場合はそうなったで、沖縄諸島を含む東シナ海が核の火の海になる事態も想定しておかなければなりません。

これこそが、バイデンを操っているDSの狙いでもあるのでしょう。

トランプがホワイトハウスを去る準備を始めた頃とほぼ同期して、菅義偉首相が東北新社にコネ入社させた長男のスキャンダルが発覚したことは偶然ではありません。

トランプが去って、まさに“鬼の居ぬ間になんとやら”で、ロックフェラーの外交問題評議会(CFR)の下部組織であるジャパンハンドラー、CSIS(戦略国際問題研究所)が菅政権潰しに動き出したところを見ると、二階派のような自民党の中に巣くっている媚中派が粛正される日もそう遠くないのかもしれません。